熱波が30倍も起こり易くなったという気候詐欺のカラクリを教えます

jittawit.21/iStock
大寒波が来ているので、暑くなる話題を一つ。
2022年3月から4月にかけてインドとパキスタンを熱波が襲った。英国ガーディアン紙の見出しは、「インドの殺人的な熱波は気候危機によって30倍も起こりやすくなった(The heatwave scorching India and Pakistan has been made 30 times more likely by the climate crisis)」だった。
これは、どのような意味だろうか?
地球温暖化で平均気温は上昇するが、そのとき、熱波が平均気温の上昇よりもはるかに温度上昇するというわけではない。
実際のところ、この「30倍も起こりやすくなった」という記事の根拠となった論文でも、気候変動による産業化以前からの熱波の温度上昇は1℃だとしている一方で、この地域の平均的な温暖化は1℃をわずかに上回っている。したがって、この場合、平均気温の変化よりも、熱波の温度の変化のほうがむしろ小さいことになる。
これはよくあることであり、稀なことではない。IPCC のまとめでも、陸地における1年を通して平均した気温は、その年の最も高い気温よりも、より速く温暖化している、となっている。
「30倍起こりやすい」という見出しを見ると、読者は、「平均気温の上昇とは不釣り合いに熱波が発生しやすくなり、熱波が30倍も頻繁に起きるようになっている」と誤解してしまう。しかし実際には、熱波の頻度はまったく変わっていない。以前より1℃気温が高くなっている、それだけの話だ。
実際、「30倍」という数字は、奇妙な理屈の産物である。ここでは「熱波」とは、ある気温の閾値(しきい値)を超えることだと研究者は定義している。しかし、この定義だと、閾値よりわずかだけ低い熱波は「存在しない」ことになる。つまり、閾値よりも1℃低い熱波は熱波でないことになるのだ。
熱波を垂直飛びに例えてみよう。バスケットボール選手の垂直跳びが平均で70cm だとする。もっと高く跳ぶこともあれば、低く跳ぶこともある。ごく稀に、例えば100回に3回、72cmも高く跳ぶことがあるとする。
ここで、彼らが新しい靴を履き始め、その靴がすべてのジャンプを1cm上げると想像してみよう(これは、背景となる地球温暖化が平均して気温を1℃上げることの例えである)。
この靴を履いたからといってジャンプがさほど高くなるわけではない。だが、靴を履くことによって、ジャンプしたときに100回に3回ではなく、10回に1回の割合で72cmに達することになるというわけだ(図1)。

図1 バスケットシューズ詐欺
横軸はジャンプの高さ(cm)、縦軸は100回ジャンプしたうちの回数。
旧製品(青)に比べて新製品(オレンジ)は1cmだけ平均して高く飛べるだけのことだが、
(72センチ以上の)「大ジャンプの頻度が10倍になる!」と宣伝する。
しかし、これは誤解を招く表現だ。靴が理由で、選手のジャンプがとんでもなく高くなったように聞こえてしまうからだ。
悪徳な靴メーカーのマーケティング担当者であれば、「靴がすべてのジャンプを1cm増加させる」と単に述べるよりも、「大ジャンプが10倍も増加する」と言いたがるかもしれない。だが、これは詐欺に近い。
このような宣伝が詐欺ではないような、例外的な場合もあるかもしれない。それは、72cmのジャンプが特に意味のある閾値である場合だ。例えば、バスケットボールをダンクシュートするために、少なくともその高さまでジャンプする必要があるといった場合である。これと同様に、もしも気温に重要な意味のある閾値が存在するならば、その閾値を突破するリスクの頻度を述べることに意義が出てくる。
しかし、気温については、そのような意味のある閾値は存在しない。
ならば、「(Xcm以上の)大ジャンプをする頻度が何倍になるか」ではなく「何cm高くジャンプできるか」に答えるほうが誠実な情報提供であるのと同様に、「(X度以上になる)頻度が何倍になるか」ではなく、「何℃高くなるか」を誠実に情報提供すべきである(図2)。

図2 「熱波が10倍」気候詐欺。
横軸は最高気温の高さ(℃)、縦軸は100回の熱波のうちの回数。
温暖化前(青)に比べて温暖化後(オレンジ)は1℃だけ平均して高くなっただけのことだが、
(35℃以上の)「熱波の頻度が10倍になった!」と宣伝する。
バスケットボール選手の場合、新しい靴はジャンプを1cm高くしたにすぎない。2022 年のインド・パキスタンの熱波の場合、地球温暖化によって気温が1℃高くなっていたにすぎないのである。
これが誤解のないように科学的知見を伝える最も誠実な方法だ。わざと誤解を招くような奇妙な表現をし、気候危機を煽り立て、地球温暖化対策に駆り立てることは詐欺的な行為である。
■

関連記事
-
英国の研究所GWPFのコンスタブルは、同国の急進的な温暖化対策を、毛沢東の大躍進政策になぞらえて警鐘を鳴らしている。 Boris’s “Green Industrial Revolution” is Economic L
-
前代未聞の原発事故から二年半を過ぎて、福島の被災者が一番注意していることは仲間はずれにならないことだ。大半が知らない土地で仮の生活をしており、親しく付き合いのできる相手はまだ少ない。そのような状況では、連絡を取り合っている元の町内の人たちとのつながりは、なにより大切なものだ。家族や親戚以外にも従来交流してきた仲間とは、携帯電話やメールなどでよく連絡を取り合っている。仕事上の仲間も大切で、暇にしていると言うと、一緒に仕事をやらないかと声を掛けてくれる。
-
昨年の地球の平均気温は、観測史上最高だった。これについて「その原因は気候変動だ」という話がマスコミには多い。 気候変動の話をすると、「地球の歴史からするとこの程度は昔もあった」というコメントがつくのだが、現生人類も文明も
-
石炭火力発電はCO2排出量が多いとしてバッシングを受けている。日本の海外での石炭火力事業もその標的にされている。 だが日本が撤退すると何が起きるのだろうか。 2013年以来、中国は一帯一路構想の下、海外において2680万
-
各種機関から、電源コストを算定したレポートが発表されている。IRENAとJ.P.Morganの内容をまとめてみた。 1.IRENAのレポート 2022年7月13日、国際再生可能エネルギー機関(IRENA)は、「2021年
-
現在、パリ協定第4条第19項に基づくパリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略の策定作業の最終段階にある。4月25日に政府原案が公表され、パブリックコメントに付された。政府原案の概要は以下のようなものである。 【基本的考え
-
1. 三菱商事洋上風力発電事業「ゼロからの見直し」 2021年一般海域での洋上風力発電公募第1弾、いわゆるラウンド1において、3海域(秋田県三種沖、由利本荘沖、千葉県銚子沖)全てにおいて、他の入札者に圧倒的大差をつけて勝
-
洋上風力発電事業を巡る汚職事件で、受託収賄容疑で衆院議員、秋本真利容疑者が逮捕された。捜査がどこまで及ぶのか、今後の展開が気になるところである。各電源の発電コストについて、いま一度確認しておきたい。 2021年8月経済産
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間