熱波が30倍も起こり易くなったという気候詐欺のカラクリを教えます

jittawit.21/iStock
大寒波が来ているので、暑くなる話題を一つ。
2022年3月から4月にかけてインドとパキスタンを熱波が襲った。英国ガーディアン紙の見出しは、「インドの殺人的な熱波は気候危機によって30倍も起こりやすくなった(The heatwave scorching India and Pakistan has been made 30 times more likely by the climate crisis)」だった。
これは、どのような意味だろうか?
地球温暖化で平均気温は上昇するが、そのとき、熱波が平均気温の上昇よりもはるかに温度上昇するというわけではない。
実際のところ、この「30倍も起こりやすくなった」という記事の根拠となった論文でも、気候変動による産業化以前からの熱波の温度上昇は1℃だとしている一方で、この地域の平均的な温暖化は1℃をわずかに上回っている。したがって、この場合、平均気温の変化よりも、熱波の温度の変化のほうがむしろ小さいことになる。
これはよくあることであり、稀なことではない。IPCC のまとめでも、陸地における1年を通して平均した気温は、その年の最も高い気温よりも、より速く温暖化している、となっている。
「30倍起こりやすい」という見出しを見ると、読者は、「平均気温の上昇とは不釣り合いに熱波が発生しやすくなり、熱波が30倍も頻繁に起きるようになっている」と誤解してしまう。しかし実際には、熱波の頻度はまったく変わっていない。以前より1℃気温が高くなっている、それだけの話だ。
実際、「30倍」という数字は、奇妙な理屈の産物である。ここでは「熱波」とは、ある気温の閾値(しきい値)を超えることだと研究者は定義している。しかし、この定義だと、閾値よりわずかだけ低い熱波は「存在しない」ことになる。つまり、閾値よりも1℃低い熱波は熱波でないことになるのだ。
熱波を垂直飛びに例えてみよう。バスケットボール選手の垂直跳びが平均で70cm だとする。もっと高く跳ぶこともあれば、低く跳ぶこともある。ごく稀に、例えば100回に3回、72cmも高く跳ぶことがあるとする。
ここで、彼らが新しい靴を履き始め、その靴がすべてのジャンプを1cm上げると想像してみよう(これは、背景となる地球温暖化が平均して気温を1℃上げることの例えである)。
この靴を履いたからといってジャンプがさほど高くなるわけではない。だが、靴を履くことによって、ジャンプしたときに100回に3回ではなく、10回に1回の割合で72cmに達することになるというわけだ(図1)。

図1 バスケットシューズ詐欺
横軸はジャンプの高さ(cm)、縦軸は100回ジャンプしたうちの回数。
旧製品(青)に比べて新製品(オレンジ)は1cmだけ平均して高く飛べるだけのことだが、
(72センチ以上の)「大ジャンプの頻度が10倍になる!」と宣伝する。
しかし、これは誤解を招く表現だ。靴が理由で、選手のジャンプがとんでもなく高くなったように聞こえてしまうからだ。
悪徳な靴メーカーのマーケティング担当者であれば、「靴がすべてのジャンプを1cm増加させる」と単に述べるよりも、「大ジャンプが10倍も増加する」と言いたがるかもしれない。だが、これは詐欺に近い。
このような宣伝が詐欺ではないような、例外的な場合もあるかもしれない。それは、72cmのジャンプが特に意味のある閾値である場合だ。例えば、バスケットボールをダンクシュートするために、少なくともその高さまでジャンプする必要があるといった場合である。これと同様に、もしも気温に重要な意味のある閾値が存在するならば、その閾値を突破するリスクの頻度を述べることに意義が出てくる。
しかし、気温については、そのような意味のある閾値は存在しない。
ならば、「(Xcm以上の)大ジャンプをする頻度が何倍になるか」ではなく「何cm高くジャンプできるか」に答えるほうが誠実な情報提供であるのと同様に、「(X度以上になる)頻度が何倍になるか」ではなく、「何℃高くなるか」を誠実に情報提供すべきである(図2)。

図2 「熱波が10倍」気候詐欺。
横軸は最高気温の高さ(℃)、縦軸は100回の熱波のうちの回数。
温暖化前(青)に比べて温暖化後(オレンジ)は1℃だけ平均して高くなっただけのことだが、
(35℃以上の)「熱波の頻度が10倍になった!」と宣伝する。
バスケットボール選手の場合、新しい靴はジャンプを1cm高くしたにすぎない。2022 年のインド・パキスタンの熱波の場合、地球温暖化によって気温が1℃高くなっていたにすぎないのである。
これが誤解のないように科学的知見を伝える最も誠実な方法だ。わざと誤解を招くような奇妙な表現をし、気候危機を煽り立て、地球温暖化対策に駆り立てることは詐欺的な行為である。
■

関連記事
-
(前回:温室効果ガス排出量の目標達成は困難④) 田中 雄三 発展途上国での風力・太陽光の導入 発展途上国での電力需要の増加 季節変動と予測が難しい短期変動がある風力や太陽光発電(VRE)に全面的に依存するには、出力変動対
-
原子力政策の大転換 8月24日に、第2回GX(グリーントランスフォーメーション)実行会議が開催された。 そこでは、西村康稔経産大臣兼GX実行推進担当大臣が、原子力政策に対する大きな転換を示した。ポイントは4つある。 再稼
-
1. メガソーラーの実態 政府が推進する「再生可能エネルギーの主力電源化」政策に呼応し、全国各地で大規模な太陽光発電所(メガソーラー)事業が展開されている。 しかし、自然の中に敷き詰められた太陽光パネルの枚数や占有面積が
-
前回、「再エネ100%で製造」という(非化石証書などの)表示が景品表示法で禁じられている優良誤認にあたるのではないかと指摘しました。景表法はいわばハードローであり、狭義の違反要件については専門家の判断が必要ですが、少なく
-
原子力発電でそれを行った場合に出る使用済み燃料の問題がある。燃料の調達(フロントエンドと呼ばれる)から最終処理・処分(バックエンド)までを連続して行うというのが核燃料サイクルの考えだ。
-
GEPR編集部は、ゲイツ氏に要請し、同氏の見解をまとめたサイト「ゲイツ・ノート」からエネルギー関連記事「必要不可欠な米国のエネルギー研究」を転載する許諾をいただきました。もともとはサイエンス誌に掲載されたものです。エネルギーの新技術の開発では、成果を出すために必要な時間枠が長くなるため「ベンチャーキャピタルや従来型のエネルギー会社には大きすぎる先行投資が必要になってしまう」と指摘しています。効果的な政府の支援を行えば、外国の石油に1日10億ドルも支払うアメリカ社会の姿を変えることができると期待しています。
-
私は友人と設計事務所を経営しつつ、山形にある東北芸術工科大学で建築を教えている。自然豊かな山形の地だからできることは何かを考え始め、自然の力を利用し、環境に負荷をかけないカーボンニュートラルハウスの研究に行き着いた。
-
6月にボンで開催された第60回気候変動枠組み条約補助機関会合(SB60)に参加してきた。SB60の目的は2023年のCOP28(ドバイ)で採択された決定の作業を進め、2024年11月のCOP29(バクー)で採択する決定の
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間