CO2ではなく雲の減少で気温が上昇しているという論文
2023年からなぜ急に地球の平均気温が上がったのか(図1)については、フンガトンガ火山噴火の影響など諸説ある。
Hunga Tonga volcano: impact on record warming
だがこれに加えて、最近の衛星観測の結果で面白い論文が出ている。
即ち、地球の反射率が急減している(図2)。これは雲の量が減少したためだと見られている。2000年以降で0.79%の減少となっている。
飛行機から下を見下ろすと、雲は白く、海は黒い。すなわち太陽光のうち可視光線は海に吸収される。この吸収量が激増している。
地球によって吸収された太陽光は2000年以降で1平方メートルあたり2.7ワットも増大した(図3)。なお図中でshortwaveというのは太陽光のこと。地表などからの赤外線放射をlongwaveと呼んで区別するのがこの業界の習慣だ。
IPCC第6次報告だと、1750年から2019年までの温室効果ガスによる温室効果の増加は2.72ワットとされている。すると、2000年以降の僅かな時間だけで、これとほぼ同じだけ太陽光の吸収が増えたということだ! もしも温室効果ガスが地球の気温を上げるというなら、この太陽光吸収の増大が地球の気温に影響しない筈がない。
論文では、この太陽光吸収の増大が、海洋を温め(図4)、それが大気を温めている、としている。
そのようなシンプルなモデルを作ることで、過去の地球の平均気温上昇を再現できてしまう(図5)。そしてこのモデルにCO2濃度の上昇による温室効果は説明変数として入っていない! つまり地球温暖化は雲量の変化だけでほぼ説明できてCO2は殆ど関係ない、という訳だ。
図5では、なんと、2024年の気温の急上昇も雲量の変化で説明できている。
論文では、雲量が変化した理由については、太陽活動の変化による宇宙線の影響などが考えられるが、不明であり、重点的な研究が必要だとしている。
なお、CO2による温室効果が雲量減少を引き起こし、それにより温暖化が加速するという意見(いわゆる雲によるポジティブフィードバック)もあるが、マックスプランク研究所のビョルン・スティーブンスのように、雲のそのようなフィードバック効果はゼロであるという意見もある。
この論文で用いている反射率のデータ(図1)はNASAのCERESプロジェクトによるもので、この業界ではもっとも有名なものだ。今後、このデータをどう解釈したらよいのか論争になるだろう。また、観測される反射率はまた来年も大きく変化するのだろうか。ナゾは尽きない。
■
関連記事
-
財務情報であれば、業種も規模も異なる企業を同じ土俵で並べて投資対象として比較することができます。一方で、企業のESG対応についても公平に評価することができるのでしょうか。たとえば、同じ業種の2社があり財務状況や成長性では
-
東電は叩かれてきた。昨年の福島第一原発事故以降、東電は「悪の権化」であるかのように叩かれてきた。旧来のメディアはもちろん、ネット上や地域地域の現場でも、叩かれてきた。
-
気候研究者 木本 協司 1960-1980年の気象状況 寒冷で異常気象が頻発した小氷河期(1300-1917)以降は太陽活動が活発化し温暖化しましたが、1950年頃からは再び低温化傾向が始まりました。人工衛星による北極海
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクであるGEPR(グローバルエナジー・ポリシーリサーチ)はサイトを更新しました。
-
2月26日付のウォールストリートジャーナル紙の社説は再エネ導入策による米国の電力網不安定化のリスクを指摘している。これは2月に発表された米国PJMの報告書を踏まえたものであり、我が国にも様々な示唆をあたえるものである。
-
エネルギーで考えなければならない問題は、原子力だけではありません。温暖化、原発の安全管理、エネルギー供給体制など、さまざまな課題があります。
-
菅直人元首相は2013年4月30日付の北海道新聞の取材に原発再稼働について問われ、次のように語っている。「たとえ政権が代わっても、トントントンと元に戻るかといえば、戻りません。10基も20基も再稼働するなんてあり得ない。そう簡単に戻らない仕組みを民主党は残した。その象徴が原子力安全・保安院をつぶして原子力規制委員会をつくったことです」と、自信満々に回答している。
-
政府「クリーンエネルギー戦略」中間整理が公表された。岸田首相の肝いりで検討されてきたものだ。 紆余曲折の末、木に竹をつなぐ もともと、この「クリーンエネルギー戦略」は、脱炭素の投資を進めるべく構想されたものだった。これは
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間