サンゴに問題は無く、サンゴの科学に問題が有るという指摘
オーストラリア海洋科学研究所が発表した、グレートバリアリーフのサンゴの被覆面積に関する最新の統計は、グレートバリアリーフの滅亡が間近に迫っているという、60年にわたる欠陥だらけの予測に終止符を打つものだ
ピーター・リッド氏が、オーストラリアン誌の取材に応えている。
ここで被覆面積と言っている意味であるが、サンゴ礁といっても全体がサンゴに覆われているわけではなく、砂地や岩の場所もあれば、サンゴが死んでしまっている場所もある。そこで海底全体がどのていどサンゴで覆われているかを観測してサンゴ礁の健全性の指標とする。観測方法については野北教授が分かり易く解説している。
以前に本コラムに書いたとおり、オーストラリアの東海上に連なる世界最大のサンゴ礁であるグレートバリアリーフにおけるサンゴの被覆面積は、「地球温暖化で滅亡する」という予言とは全く異なり、増加を続け、2022年には過去最大になった。
2023年にも調査が行われ、グレートバリアリーフ全体でのサンゴ被覆面積は、記録的な高水準を記録した昨年とほとんど差は無かった(統計的に有意な差は無かった)。
この結果、大型サイクロンに見舞われサンゴ礁の被覆面積が低水準を記録した2012年に比べると、じつに2倍となった。
2022年の記録的な被覆面積は、「サンゴ礁の危機」を煽ってきた科学機関にとって恥ずべきものだった。なぜなら、「サンゴ礁は2016年、2017年、2020年、2022年の4度にわたる前代未聞の高温白化現象によって壊滅的な打撃を受けたばかりだ」、と彼らは宣言していたからだ。
リッド氏は舌鋒鋭く続ける:
今年、オーストラリア海洋科学研究所AIMSは、記録的な2023年のサンゴの被度を「回復の一時停止」と表現することで、良いニュースを悪いニュースにすり替えるという悪しき伝統を受け継いだ。
メディアは悪いニュースが大好きだが、その悪いニュースがサンゴ礁ではなく、サンゴ礁の科学機関に関するものであることに、人々はいつ気づくのだろうか?良いニュースを悪いニュースにすり替えようとする彼らの哀れな試みは、この科学機関の知的破綻の決定的な証拠である。
真実は何かといえば、私たち国民は、何十年もの間、詐欺に遭ってきたということだ。かつては信頼されていた科学機関も、今や信用できない存在となってしまった。そろそろ真剣に精査すべき時だ。
イデオロギー的になっていないか?
集団思考に陥っていないか?
サンゴ礁が破滅するという宣伝文句による、資金調達の必要性に突き動かされていないか?
異論を唱える者をどう扱っているのか、追放しているのか、歓迎しているのか?
明らかに失敗している科学的な品質管理のシステムはどうなっているのか?
なぜ60年間もこのような間違いを犯してきたのか?
明らかに、多くのオーストラリア人がサンゴ礁科学者の信憑性を疑っている。オーストラリア環境財団(Australian Environment Foundation)の世論調査によると、何十年もの間、サンゴ礁の「破滅の科学」がメディアで容赦なく取り上げられたにもかかわらず、サンゴ礁が現在悪い状態にあると考える人はわずか51%に過ぎなかった。
グレートバリアリーフは、私たち国民の科学機関を精査するのに適した場所だ。一部の科学機関が信頼に値しないことを示すこれ以上の例はない。私たちはサンゴ礁科学を監査しなければならない。マスコミが怒ることは避けられないが、それでもサンゴ礁のサンゴの被覆面積が極めて高いという事実を世間に知らしめるためには、科学機関を監査する必要がある。
■
関連記事
-
元静岡大学工学部化学バイオ工学科 松田 智 管政権の目玉政策の一つが「2050年二酸化炭素排出実質ゼロ」であり、日本だけでなく国際的にも「脱炭素」の大合唱しか聞こえないほどである。しかし、どのようにして「脱炭素社会」を実
-
昨今、日本でもあちこちで耳にするようになったESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字を取って作られた言葉である。端的にいうならば、二酸化炭素(CO2)排
-
7月1日の施行にあわせ、早速、異業種の企業が、再エネに参入を始めました。7月25日時点での設備認定件数は約2万4000件。このほとんどは住宅用太陽光ですが、中でも、風力2件、水力2件、メガソーラーは100件など、たった1か月で、本格的な発電事業が約100事業、生まれた勘定になっています。また合計すると、既に40万kW程度の発電設備の新設が決まったこととなり、今年予想されている新規導入250万kWの1/5程度を、約1か月で達成してしまった勘定となります。
-
政府は、7月から9月までの3カ月間という長期にわたり、企業や家庭に大幅な節電を求める電力需要対策を決定しました。大飯原子力発電所3、4号機の再稼働が認められないがゆえに過酷な状況に追い込まれる関西電力では、2010年夏のピーク時に比べて15%もの節電を強いられることになります。電力使用制限令の発令は回避されたものの、関西地域の企業活動や市民生活、消費に大きなマイナス要因です。ただでさえ弱っている関西経済をさらに痛めつけることになりかねません。
-
2030年の最適な電源構成(エネルギーミックス)を決める議論が経産省で1月30日に始まった。委員らの意見は原子力の一定維持が必要で一致。さらに意見では、割合では原発15%論を述べる識者が多かった。しかし、この状況に筆者は奇妙さを感じる。
-
割高な太陽光発電等を買い取るために、日本の電気料金には「再生可能エネルギー賦課金」が上乗せされて徴収されている(図)。 この金額は年々増え続け、世帯あたりで年間1万円に達した注1)。 これでも結構大きいが、じつは、氷山の
-
政府は2030年に2005年比で26%の温室効果ガス削減という数値目標を提示した。だがこれは、コストをあまり考慮せずに積み上げた数字であって、最大限努力した場合の「削減ポテンシャル」と見るべきである。
-
遺伝子組み換え(GM)作物に関する誤解は、なぜ、いつまでたっても、なくならないのか。1996年に米国で初めて栽培されて以来、「農薬の使用量の削減」などたくさんのメリットがすでに科学的な証拠としてそろっている。なのに、悪いイメージが依然として根強い背景には何か理由があるはずだ。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間