地球が沸騰しているというデータを見てみる
おなじみ国連のグテーレス事務総長が「もはや地球温暖化(global warming)ではなく地球沸騰(global boiling)だとのたまっている。
2023年7月は世界の平均気温が観測史上最高の月になるとされ、国連のグテーレス事務総長は「地球温暖化の時代は終わり、“地球沸騰”の時代が到来した」と危機感を訴えました。
しかしいくらなんでも地球が沸騰などするはずない。水の沸点は100℃で、地球の平均気温は15℃程度だ。地球温暖化といっても100℃になるわけがない。
この人は以前も「気候時限爆弾」などのキャッチフレーズを次々に生み出してきたので、今回もそのような「勢い」でモノを言っているだけだとおもえばそれまでで、ことさら目くじら立てなくてもよいのかもしれないが。しかし世界の指導的立場にある人がまるで非科学的で扇動家のような言葉を繰り出すのはいかがなものだろうか。
ちなみに、以前書いたように、科学的な間違いという点ではこの方はもっと悪質な間違いも繰り返してきた。「50年で世界の災害が5倍になった」などというのはその最たるものだ。
まあ「地球が沸騰」というのは大嘘であるにしても、今年の7月が暑かったのは確かなようだ。英国BBCは下記の図1を示している。これだと直線的に暑くなって、これは大変だ、という印象になる。
だがこの図はどうも変だと思って他のデータを見ると、まず地上2mの気温について欧州の機関がまとめたERA5は図2のようになっている。
また対流圏(上空9000メートルまで)の気温についての衛星観測UAHのデータは図3のようになっている
これを見ると図2から少なくとも一度はこの2023年7月のピークに匹敵する気温があったことが分かる。また図3を見ると似た様な気温ピークが過去に何回かあったことが分かる。
図1と、図2&3の違いは何かといえば、図1は7月の気温だけを取り出していることだ。7月以外の気温も取り出すと、過去に似た様な気温のスパイク的な上昇は何回か存在していた。いずれも短期間で終わっていたから、今回もそうなることが予想される。
なお図2と図3の違いは、図2には都市化の影響が混入している可能性が高いことだ。図2を見ると1回だけだが、図3を見ると過去3度にわたり、今回なみの気温スパイクがあったことが分かる。
ところで、2023年7月が史上最高の気温だったということは、以下の図4で説明されることがある。この図は毎年1月から12月までの世界平気の気温をプロットしたものだ。1月は寒く、7月が一番暑くなっている。毎年気温は異なるが、今年は全般に気温が高く推移し、2023年7月にはとても気温が高くなっている(図中の赤い太い線)。
曲線同士を比較して見ると地球の平均気温はいまこの観測期間で「最高」になっているには違いないが、過去の最高記録と比べて何℃も高い訳では無く、コンマ何度しか違わない。「地球沸騰」なんて大げさにすぎる。
もう1つ気づくことは、毎年、1月と7月で4℃も違うことだ。夏暑いからあたりまえ・・・ではない。なぜなら、北半球が夏なら南半球は冬だからだ。ではなぜ7月に地球平均気温は高くなるかというと、北半球は陸地が多く、南半球は海洋が多いので、北半球の夏に地球平均の気温が高くなるという訳だ。
図2や図3の「地球平均気温」の図はよく見るけれども、じつはこれは正確に言えば地球平均気温ではなく「過去一定期間平均での同月の気温に比べてのその月の気温の差」の図なのだ。
地球温暖化で1℃上昇、2℃上昇、というけれども、じつはこのような毎年4℃も地球平均で上下しているものが少しずつずれていく、というのが正確な理解である。
2023年の短期的な気温スパイクの原因が何かは盛んに議論がされている。大気・海洋の自然変動、2022年のフンガトンガ噴火の影響(火山噴火は地球を冷やすことが多いがその逆もある)、2015年に規制が始まり2020年に義務化された船舶燃料からの硫酸塩エアロゾル排出量の変化(雲の生成を抑制し太陽光反射が減少する)、といった要因が検討されている。CO2による変化はゆっくりしたものだから、このような短期的な気温スパイクには別の理由があるはずだ。
■
関連記事
-
12月6日のロイターの記事によれば、米大手投資銀行ゴールドマン・サックスは、国連主導の「Net-Zero Banking Alliance:NZBA(ネットゼロ銀行同盟)」からの離脱を発表したということだ。 米金融機関は
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 地球温暖化が起きると、海水が熱膨張し、また氷河や南極・グ
-
都知事選では、原発を争点にすべきではないとの批判がある。まさにそうだ。都知事がエネルギー政策全体に責任を持てないし、立地自治体の首長でもないから、電力会社との安全協定上の意見も言えない。東電の株主だと言っても、原発は他の電力会社もやっている。
-
日本の化石燃料輸入金額が2023年度には26兆円に上った(図1)。これによって「国富が流出しているので化石燃料輸入を減らすべきだ、そのために太陽光発電や風力発電の導入が必要だ」、という意見を散見するようになった。 だがこ
-
福島原発事故後、民間の事故調査委員会(福島原発事故独立検証委員会)の委員長をなさった北澤宏一先生の書かれた著書『日本は再生可能エネルギー大国になりうるか』(ディスカバー・トゥエンティワン)(以下本書と略記、文献1)を手に取って、非常に大きな違和感を持ったのは私だけであろうか?
-
小泉・細川“原発愉快犯”のせいで東京都知事選は、世間の関心を高めた。マスコミにとって重要だったのはいかに公平に広く情報を提供するかだが、はっきりしたのは脱原発新聞の視野の狭さと思考の浅薄さ。都知事選だというのに脱原発に集中した。こんなマスコミで日本の将来は大丈夫かという不安が見えた。佐伯啓思・京大教授は1月27日付産経新聞朝刊のコラムで「原発問題争点にならず」と題して次のように書いた。
-
6月22日、米国のバイデン大統領は連邦議会に対して、需要が高まる夏場の3か月間、連邦ガソリン・軽油税を免除する(税に夏休みをあたえる)ように要請した。筆者が以前、本サイトに投稿したように、これはマイナスのカーボンプライス
-
「ポストSDGs」策定にらみ有識者会 外務省で初会合 日経新聞 外務省は22日、上川陽子外相直轄の「国際社会の持続可能性に関する有識者懇談会」の初会合を開いた。2030年に期限を迎える枠組み「SDGs(持続可能な開発目標
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間