「トウモロコシが温暖化で被害」はモデルの中だけの話

feellife/iStock
IPCCの気候モデルによるシミュレーションは、観測値と比較して温暖化を過大評価していることは以前にも何回か述べてきた。過大評価の程度は、地域・期間・高度などによって異なるが、米国の元NOAAのロイ・スペンサーが、特に酷い例を紹介している。
図は、米国海洋気象庁NOAAの公式の気温観測データ(青い棒グラフ)を、IPCCで用いられている36のCMIP6気候モデル(赤い棒グラフ、SSP245排出シナリオに基づくもの、データセットリンク)によるシミュレーション計算の値と比較したものだ。

縦軸は、米国のコーンベルトとよばれるトウモロコシ生産地12州における、トウモロコシ生育期(6月、7月、8月)についての、1973年から2022年までの50年間の地域平均気温の上昇の速さである。
これを見ると、観測値は10年あたり0.1℃程度と僅かであるのに対して、シミュレーションはことごとく極端な温暖化を示している。過去についてこれだけ過大評価するモデルであれば、将来についても相当な過大評価になることは間違いなかろう。
「地球温暖化でトウモロコシが暑さにやられて生産できなくなる」といった将来予測は、このようなシミュレ-ションに基づいたものだ。
ロイ・スペンサーは、農業事業者に対して、このような将来予測を信じるな、とアドバイスしている。
なおこのNOAAの観測値には都市熱の影響が混入していることはほぼ確実なので、過大評価の実態はこれよりも酷いと思われる。
■
関連記事
-
以前書いたように、再生可能エネルギー賦課金の実績を見ると、1%のCO2削減に1兆円かかっていた。 菅政権が26%から46%に数値目標を20%深堀りしたので、これは年間20兆円の追加負担を意味する。 20兆円の追加負担は現
-
太陽光や風力など、再生可能エネルギー(以下再エネ)を国の定めた価格で買い取る「固定価格買取制度」(FIT)が7月に始まり、政府の振興策が本格化している。福島原発事故の後で「脱原発」の手段として再エネには全国民の期待が集まる。一方で早急な振興策やFITによって国民負担が増える懸念も根強い。
-
日経エネルギーNextが6月5日に掲載した「グローバル本社から突然の再エネ100%指示、コスト削減も実現した手法とは」という記事。 タイトルと中身が矛盾しています。 まず、見出しで「脱炭素の第一歩、再エネ電力へはこう切り
-
エネルギー政策の見直し議論が進んでいます。その中の論点の一つが「発送電分離」です。日本では、各地域での電力会社が発電部門と、送電部門を一緒に運営しています。
-
以前、「再エネ拒否データベース(Renewable Rejection Database)」をロバート・ブライスが発表したことを書いた。 世界で広がる再エネ拒否事例1104件のデータベース これは、再エネ事業が地元の反対
-
新聞は「不偏不党、中立公正」を掲げていたが、原子力報道を見ると、すっかり変わった。朝日、毎日は反対、読売、産経は推進姿勢が固定した。
-
ポーランドの首都ワルシャワから、雪が降ったばかりの福島に到着したのは、2月2日の夜遅くでした。1年のうち、1月末から2月が、福島においては最も寒い季節だと聞きました。福島よりもさらに寒いワルシャワからやって来た私には、寒さはあまり気にならず、むしろ、福島でお目にかかった皆さんのおもてなしや、誠実な振る舞いに、心が温められるような滞在となりました。いくつかの交流のうち特に印象深かったのが、地元住民との食の安全に関する対話です。それは福島に到着した翌朝、川内村で始まりました。
-
先日のTBS「報道特集」で「有機農業の未来は?」との特集が放送され、YouTubeにも載っている。なかなか刺激的な内容だった。 有機農業とは、農薬や化学肥料を使わずに作物を栽培する農法で、病虫害に遭いやすく収穫量が少ない
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間















