中国が圧倒的一位の科学技術ランキング

loonger/iStock
オーストラリア戦略政策研究所(Australian Strategic Policy Institute, ASPI)の報告「重要技術競争をリードするのは誰か(Who is leading the critical technology race?)」が衝撃の調査結果を発表した。(英語報告全文)
それによると、中国は、重要な最新技術分野の大半において圧倒的に進んでおり、世界最先端の科学技術大国となるための基盤を構築している。
下の表は、ASPIが追跡している44の重要技術の一覧だ。このうち37の技術で中国が最先端になっている。残り7つは米国で、日本はゼロだ。
重要技術には、防衛、宇宙、ロボット、エネルギー、環境、バイオテクノロジー、人工知能(AI)、先端材料、量子技術などが含まれている。
先端材料と製造 | 最先端国 |
1.ナノスケールの材料と製造 | 中国 |
2.コーティング | 中国 |
3.スマートマテリアル | 中国 |
4.先端複合材料 | 中国 |
5.新規メタマテリアル | 中国 |
6.ハイスペックな機械加工プロセス | 中国 |
7.先端爆薬・エネルギー材料 | 中国 |
8.重要鉱物の採掘と加工 | 中国 |
9.先端磁石と超伝導体 | 中国 |
10.高度な保護 | 中国 |
11.連続フロー化学合成 | 中国 |
12.アディティブ・マニュファクチャリング(3Dプリンティングを含む) | 中国 |
人工知能、コンピューティング、コミュニケーション |
|
13.高度な高周波通信(5G、6Gを含む。) | 中国 |
14.高度な光通信 | 中国 |
15.人工知能(AI)アルゴリズムとハードウェアアクセラレータ | 中国 |
16.分散型台帳 | 中国 |
17.高度なデータ分析 | 中国 |
18.機械学習(ニューラルネットワーク、ディープラーニングを含む) | 中国 |
19.保護的なサイバーセキュリティ技術 | 中国 |
20.ハイパフォーマンス・コンピューティング | 米国 |
21.高度な集積回路設計・製作 | 米国 |
22.自然言語処理(音声・テキスト認識・解析を含む。) | 米国 |
エネルギー・環境 | |
23.電力用水素・アンモニア | 中国 |
24.スーパーキャパシタ | 中国 |
25.電池 | 中国 |
26.太陽光発電 | 中国 |
27.放射性廃棄物の管理およびリサイクル | 中国 |
28.指向性エネルギー技術 | 中国 |
29.バイオ燃料 | 中国 |
30.原子力エネルギー | 中国 |
量子技術 | |
31.量子コンピューティング | 米国 |
32.ポスト量子暗号 | 中国 |
33.量子通信(量子鍵配布を含む) | 中国 |
34.量子センサー | 中国 |
バイオテクノロジー、遺伝子技術、ワクチン | |
35.合成生物学 | 中国 |
36.バイオ製造 | 中国 |
37.ワクチン・医療対応 | 米国 |
センシング、タイミング、ナビゲーション | |
38.光センサー | 中国 |
防衛・宇宙・ロボティクス・輸送 | |
39.先進航空機エンジン(極超音速を含む) | 中国 |
40.ドローン、群れ・協働ロボット | 中国 |
41.小型人工衛星 | 米国 |
42.自律システム運用技術 | 中国 |
43.高度なロボティクス | 中国 |
44.宇宙ロケットシステム | 米国 |
このランキングは、公開されている論文データベースに基づいている。
単純に論文の本数を数えるのではなく、インパクトのある重要な研究に重みづけをしている。
「中国の研究は論文の数は多いが質が低い」と以前は言われてきたが、もうそのような認識は時代遅れということのようだ。
公開の論文しか評価対象になっていないので、日本のように、企業での研究が盛んであってあまり論文として公開されていない技術が多い国は不利になっている。ただしその一方で、米国や中国などでは軍事研究が盛んであるが、それも多くは論文で公開されてはいない。
また、論文が書けるからといって、実際にモノの製造に直結するとは限らない。旧ソ連は科学技術水準は高く、軍事技術も優れていて世界中に輸出していた。けれども社会主義システムが非効率なせいで、乗用車や家電製品などの民生技術はひどく水準が低かった。
中国も習近平政権の下で毛沢東的な共産主義の色合いが強くなっているから、ソ連と同じ失敗をすることになるかもしれない。他方で、これだけ科学技術人材が厚いとなると、政府が舵取りを間違えなければ、やがて製造技術においても中国が他を圧倒するようになるかもしれない。
それにしてもこの表には日本はゼロであるし、これ以外にも、さまざまなランキングがこのASPI報告にあるが、日本の存在感は殆ど無い。
日本は明らかに科学技術の振興に失敗してきたようだ。これは何とかしなければならない。
その中にあって、対中半導体輸出規制で話題になった半導体製造技術などに代表されるように、化学製品や計測機器などの精密な製造業にはまだ日本は強みを有していて、世界諸国に輸出もしている。こういった強みを失わないことが国の戦略としてはますます大切になるのではないか。
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。

関連記事
-
6月29日のエネルギー支配(American Energy Dominance)演説 6月29日、トランプ大統領はエネルギー省における「米国のエネルギーを束縛から解き放つ(Unleashing American Ener
-
元静岡大学工学部化学バイオ工学科 松田 智 現状、地球環境問題と言えば、まず「地球温暖化(気候変動)」であり、次に「資源の浪費」、「生態系の危機」となっている。 しかし、一昔前には、地球環境問題として定義されるものとして
-
東日本大震災とそれに伴う福島の原発事故の後で、日本ではスマートグリッド、またこれを実現するスマートメーターへの関心が高まっている。この現状を分析し、私見をまとめてみる。
-
11月11日~22日にアゼルバイジャンのバクーでCOP29が開催される。 COP29の最大のイシューは、途上国への資金援助に関し、これまでの年間1000億ドルに代わる「新たな定量化された集団的な目標(NQCG)」に合意す
-
村上さんが委員を務める「大阪府市エネルギー戦略会議」の提案で、関西電力が今年の夏の節電期間にこの取引を行います。これまでの電力供給では、余分に電力を作って供給の変動に備えていました。ところが福島の原発事故の影響で原発が動かせなくなり、供給が潤沢に行えなくなりました。
-
英国のエネルギー政策をめぐる政府部内の対立は、オズボーン財務大臣対デイビー・エネルギー気候変動大臣の対立のみならず、連立与党である保守党対自民党の対立でもあった。
-
日本での報道は少ないが、世界では昨年オランダで起こった窒素問題が注目を集めている。 この最中、2023年3月15日にオランダ地方選挙が行われ、BBB(BoerBurgerBeweging:農民市民運動党)がオランダの1つ
-
本原稿は2012年5月の日本原子力産業協会の年次総会でバーバラ・ジャッジ氏が行った基調講演要旨の日本語訳である。ジャッジ氏、ならびに同協会の御厚意でGEPRに掲載する。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間