太陽光パネルにバッテリー設置でCO2回収年は更に増加
以前、中国製メガソーラーは製造時に発生したCO2の回収に10年かかると書いた。製造時に発生するCO2を、メガソーラーの発電によるCO2削減で相殺するのに、10年かかるという意味だ(なおこれは2030年のCO2原単位を想定した場合である)。
今回は、住宅用太陽光パネルについて。以前の計算ではCO2回収に7.1年となっていたところ、これにバッテリーを追加するとどうなるか計算しよう。
バッテリーの設置を、東京都は「HTT」キャンペーンで推進している。HTTとは、減らす、作る、貯める、の意味なのだそうだ。奇妙なキャッチコピーばかりが次々増える。
国土交通省の数字を使う。下図により、5kWのPVシステムに対して4kWhのバッテリーを付けるとしよう。

出典:国土交通省資料より
バッテリー製造のためのCO2排出量は、1kWhあたりで177kg-CO2という値を使う(Kawamoto論文の表3)。
すると5kWのパネルの製造時のCO2排出量は、
177×5=885kg
となる。太陽光パネル製造時のCO2排出量は、前回記事で書いたように、中国製であれば2.19kgCO2/Wpだから、5kWのパネルであれば、
2.19×5=10.95tCO2
となる。
するとバッテリ―製造によるCO2排出量とパネル製造のCO2排出量の比は、
0.885/10.95=8.08%
となる。
CO2回収に要する年数は8.08%増大する訳だ。
バッテリーが無い場合のCO2回収に要する年数は7.1年だったから、
7.1×(1+8.08%)=7.7
となり、住宅用太陽光パネルにバッテリーを設置すると、製造時のCO2回収に要する年数は7.7年となる。
このように、バッテリー製造時のCO2排出量は、太陽光パネル製造時のCO2排出量に比べると小さいようだが、決して無視できる大きさではない。
特に、バッテリーの排出係数は、その製造時の電力を発電する方法によっても大きく影響を受けるだろう。石炭火力の多い中国で製造されたバッテリーであれば他国よりもCO2排出量は多いはずだ。これについてはまだデータを入手したら計算してみたい。

(イメージ)Orthosie/iStock
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。

関連記事
-
1月17日付日経朝刊に、日本原子力発電株式会社の東西分社化検討の記事が載っていました。 同社は、日本が原子力発電に乗り出した1950年代に電力各社の出資によって設立されたパイオニア企業で、茨城県東海村と福井県敦賀市に原子力発電所を持っており、他の電力会社に電気を卸しています。
-
前回書いたように、11月25日に、政府は第7次エネルギー基本計画におけるCO2削減目標を2035年に60%減、2040年に73%減、という案を提示した(2013年比)。 この数字は、いずれも、2050年にCO2をゼロにす
-
1.メディアの報道特集で完全欠落している「1ミリシーベルトの呪縛」への反省 事故から10年を迎え、メディアでは様々な事故関連特集記事や報道を流している。その中で、様々な反省や将来に語り継ぐべき事柄が語られているが、一つ、
-
(前回:再生可能エネルギーの出力制御はなぜ必要か) 火力をさらに減らせば再生可能エネルギーを増やせるのか 再生可能エネルギーが出力制御をしている時間帯も一定量の火力が稼働しており、それを減らすことができれば、その分再エネ
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 正直言ってこれまでの報告とあまり変わり映えのしない今回の
-
きのうのアゴラシンポジウムでは、カーボンニュートラルで製造業はどうなるのかを考えたが、やはり最大の焦点は自動車だった。政府の「グリーン成長戦略」では、2030年代なかばまでに新車販売の100%を電動車にすることになってい
-
東京都や川崎市で、屋上に太陽光パネル設置義務化の話が進んでいる。都民や市民への事前の十分な説明もなく行政が事業を進めている感が否めない。関係者によるリスク評価はなされたのであろうか。僅かばかりのCO2を減らすために税金が
-
ウクライナ戦争は世界のエネルギー情勢に甚大な影響を与えている。中でもロシア産の天然ガスに大きく依存していた欧州の悩みは深い。欧州委員会が3月に発表したRePowerEUにおいては2030年までにロシア産化石燃料への依存か
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間