太陽光パネルにバッテリー設置でCO2回収年は更に増加
以前、中国製メガソーラーは製造時に発生したCO2の回収に10年かかると書いた。製造時に発生するCO2を、メガソーラーの発電によるCO2削減で相殺するのに、10年かかるという意味だ(なおこれは2030年のCO2原単位を想定した場合である)。
今回は、住宅用太陽光パネルについて。以前の計算ではCO2回収に7.1年となっていたところ、これにバッテリーを追加するとどうなるか計算しよう。
バッテリーの設置を、東京都は「HTT」キャンペーンで推進している。HTTとは、減らす、作る、貯める、の意味なのだそうだ。奇妙なキャッチコピーばかりが次々増える。
国土交通省の数字を使う。下図により、5kWのPVシステムに対して4kWhのバッテリーを付けるとしよう。

出典:国土交通省資料より
バッテリー製造のためのCO2排出量は、1kWhあたりで177kg-CO2という値を使う(Kawamoto論文の表3)。
すると5kWのパネルの製造時のCO2排出量は、
177×5=885kg
となる。太陽光パネル製造時のCO2排出量は、前回記事で書いたように、中国製であれば2.19kgCO2/Wpだから、5kWのパネルであれば、
2.19×5=10.95tCO2
となる。
するとバッテリ―製造によるCO2排出量とパネル製造のCO2排出量の比は、
0.885/10.95=8.08%
となる。
CO2回収に要する年数は8.08%増大する訳だ。
バッテリーが無い場合のCO2回収に要する年数は7.1年だったから、
7.1×(1+8.08%)=7.7
となり、住宅用太陽光パネルにバッテリーを設置すると、製造時のCO2回収に要する年数は7.7年となる。
このように、バッテリー製造時のCO2排出量は、太陽光パネル製造時のCO2排出量に比べると小さいようだが、決して無視できる大きさではない。
特に、バッテリーの排出係数は、その製造時の電力を発電する方法によっても大きく影響を受けるだろう。石炭火力の多い中国で製造されたバッテリーであれば他国よりもCO2排出量は多いはずだ。これについてはまだデータを入手したら計算してみたい。

(イメージ)Orthosie/iStock
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。
関連記事
-
今年の7~8月、東京電力管内の予備率が3%ぎりぎりになる見通しで、政府は節電要請を出した。日本の発電設備は減り続けており、停電はこれから日常的になる。年配の人なら、停電になってロウソクで暮らした記憶があるだろう。あの昭和
-
エネルギー関係者の間で、原子力規制委員会の活動への疑問が高まっています。原子力の事業者や学会と対話せず、機材の購入などを命じ、原発の稼動が止まっています。そして「安全性」の名の下に、活断層を認定して、原発プラントの破棄を求めるような状況です。
-
資産運用会社の経営者でありながら、原子力行政の「非科学的」「不公正」な状況を批判してきた森本紀行HCアセットマネジメント社長に寄稿をいただきました。原子力規制委員会は、危険性の許容範囲の議論をするのではなく、不可能な「絶対安全」を事業者に求める行政を行っています。そして政治がこの暴走を放置しています。この現状を考える材料として、この論考は公平かつ適切な論点を提供しています。
-
拝啓 グーグル日本法人代表 奥山真司様 当サイトの次の記事「地球温暖化って何?」は、1月13日にグーグルから広告を配信停止されました。その理由として「信頼性がなく有害な文言」が含まれると書かれています。 その意味をグーグ
-
1. 洋上風力発電は再エネ発電の救世主だったはず?? 図1は、東北電力エリア内の2025年1月31日の太陽光発電と風力発電の実績値(30分間隔)です。横軸は24時間、縦軸は発電量(MW)です。太陽光発電の発電量は赤線で示
-
先日3月22日の東京電力管内での「電力需給逼迫警報」で注目を浴びた「揚水発電」だが、ちょっと誤解している向きもあるので物語風に解説してみました。 【第一話】原子力発電と揚水発電 昔むかし、日本では原子力発電が盛んでした。
-
中部電力の浜岡原子力発電所(静岡県御前崎市)は、昨年5月に菅直人首相(当時)の要請を受けて稼動を停止した。ここは今、約1400億円の費用をかけた津波対策などの大規模な工事を行い、さらに安全性を高めようとしている。ここを8月初頭に取材した。
-
2025年7月15日の日本経済新聞によると、経済産業省は温泉地以外でも発電できる次世代型の地熱発電を巡り、経済波及効果が最大46兆円になるとの試算を発表した。 次世代地熱発電、経済効果は最大46兆円 経産省が実用化に向け
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















