米国で起こったヒートドームは気象現象

Marc Bruxelle/iStock
2021年6月末、北米大陸の太平洋岸北西部で40℃を超える熱波が発生した。カナダのリットンでは6月27日に46.6℃を記録し、カナダでの過去最高気温を84年ぶりに更新した。また、米国オレゴン州のポートランドでも6月28日に46.7℃の日最高気温が観測され、記録的な高温であったという。

図1 気象シミュレーションによる2021年6月27日の太平洋岸北西部における500mb等圧面高度偏差の計算結果 (Anthony Watts氏によるPivotal Weatherの引用)
記録的といっても、米国の地上気温データは高々150年あまりしかなく、そして「極値統計学」に基づいて考えれば、それほど驚くことではない。実際に過去125年間の米国での「熱波指数」のデータを眺めてみると、熱波は現在よりも20世紀前半に頻繁に発生しており、特に1930年代が顕著であることがわかる(図2)。

図2 1895年から2020年の米国48州における年間熱波指数の長期変動(米国環境保護庁、2021)。熱波の定義は、直近10年間に1度起こりうる平均気温を超えた値が少なくとも4日継続したイベントであり、熱波指数は熱波の発生頻度とその空間的規模の両方を表す。
記録的な高温というと、地球温暖化が真っ先に思い浮かぶかもしれない。また、特に大都市では地球温暖化を上回る都市化昇温も観測されている。米国の都市地域では、日中の地上気温の観測値を0.6~3.9℃も増加させているという。わが国の猛暑日もこの影響を受けており、過去100年間の猛暑日数の増加には都市化が地球温暖化と同程度に寄与している。
だが、地球温暖化も都市化も今回の熱波を引き起こした直接的な原因とはいい難い。いずれも数10年〜100年の時間をかけてゆっくりと進行する「気候(climate)」の変化であり、今回のような特定地域で1ヶ月も継続しないような現象を説明するには不十分だからだ。図2でみたように、熱波の規模や頻度も温暖化が進んだ現在よりも過去の方が顕著である。
それでは、今回の熱波の引き金は何だったのか?その答えは、「気象現象(weather)」である。
今回の熱波は、強力なブロッキング高気圧(ヒートドームとも呼ばれる)が北米の太平洋岸北西部一帯に停滞したことによる(図1)。この動画にあるように、この高気圧は大きく北に蛇行した偏西風の隙間に居座り、上空1万メートル以上の高さから地上への下降気流を発生させて空気を通常よりも圧縮し、地上気温を上昇させた。さらに、高気圧が高温になった地上の空気が逃げないように「ふた」をすることで、長期に渡り熱を閉じ込めた。このようなブロッキング高気圧は特異的な現象ではなく、地球のどこかで毎年のように発生しうるものである。
ところであまり報道されていないが、このヒートドームが東に移動した6月28日の夜、ポートランドでは29℃もの記録的な気温の急低下が観測された(図3)。この現象はわずか12時間程度の間に発生しており、分・時間・日・季節とともに刻々と変化する日常的な「気象現象」そのものである。

図3 2021年5月30日から6月29日の米国・ポートランドにおける平均・最高・最低気温、平均気温平年値、および降水量の時間変化(気象庁、2021)。黒丸:6月28日の最高気温と6月29日の最低気温であり、この差が記録的な気温の急低下を示した。
我々は「気候と気象は別のものである」ということを常に念頭に置き、異常気象が本当に異常かどうかを判断しなければならない。

関連記事
-
広島高裁は、四国電力の伊方原発3号機の再稼動差し止めを命じる仮処分決定を出した。これは2015年11月8日「池田信夫blog」の記事の再掲。 いま再稼動が話題になっている伊方原発は、私がNHKに入った初任地の愛媛県にあり
-
トランプ政権の誕生で、バイデン政権が推進してきたグリーンディール(米国では脱炭素のことをこう呼ぶ)は猛攻撃を受けることになる。 トランプ大統領だけではなく、共和党は総意として、莫大な費用がかかり効果も殆ど無いとして、グリ
-
電力業界では良くも悪くも何かと話題に上ることが多い「発電側基本料金」だが、電力ガス取引等監視委員会の制度設計専門会合を中心に詳細な制度設計が進められている。 また、FIT電源に対する調整措置についても、2019年の12/
-
ドイツの景気が急激に落ち込んでいる。主原因は高すぎるエネルギー価格、高すぎる税金、肥大した官僚主義。それに加えて、足りない労働力も挙げられているが、これはちょっとクエスチョン・マークだ。 21年12月にできた社民党政権は
-
米国21州にて、金融機関を標的とする反ESG運動が始まっていることは、以下の記事で説明しました。 米国21州で金融機関を標的とする反ESG運動、さて日本は? ESG投資をめぐる米国の州と金融機関の争いは沈静化することなく
-
前回に続いて、環境影響(impact)を取り扱っている第2部会報告を読む。 今回は生態系への気候変動の影響。 本文をいくら読み進めても、ナマの観測データがとにかく図示さていない。 あったのは、以下の3つ(いずれも図の一部
-
「福島の原発事故で放射能以上に恐ろしかったのは避難そのもので、精神的ストレスが健康被害をもたらしている」。カナダ経済紙のフィナンシャルポスト(FP)が、このような主張のコラムを9月22日に掲載した。この記事では、放射能の影響による死者は考えられないが、今後深刻なストレスで数千人の避難住民が健康被害で死亡することへの懸念を示している。
-
(前回:米国の気候作業部会報告を読む⑥:気候モデルは過去の再現も出来ない) 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会(Climate Working Group, CWG)報告書が2025年7月23日に
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間