温暖化予測は捏造だ オバマ政権の科学次官が喝破
スティーブン・クーニン著の「Unsettled」がアマゾンの総合ランキングで23位とベストセラーになっている。
Unsettledとは、(温暖化の科学は)決着していない、という意味だ。
本の見解は
- 気候は自然変動が大きい
- ハリケーンなどの災害の激甚化・頻発化などは起きていない
- 数値モデルによる温暖化の将来予測は不確かだ
といったもので、これまで小生が書いてきたこととほぼ同じである。
誰がこの本を書いたか、ということが重要だ。クーニンはコンピューターモデルによる数値計算の権威である。オバマ政権では米国エネルギー省の科学次官に任命されていて、気候研究プログラムも担当した。クーニンに対して、非専門家だとか、政治的な動機による温暖化否定論者だとかする批判は出来ようが無い。
クーニンの動機ははっきりしている。科学が歪められ、政治利用されていることに我慢がならないのだ。温暖化の科学は決着しており唯一の「ザ・科学」が存在するという見解は間違っている。「気候危機だ」と煽り立てるのは政治が科学を用いる方法として間違っている。
クーニンは物理学者ファインマンに憧れてカルフォルニア工科大学に入学した。物理学出身者には、同大学の故フリーマン・ダイソンを含め、温暖化の「ザ・科学」に批判的な研究者が多い。私事ながら小生も物理学出身で、クーニンと全く同じ動機を持ち、同じ見解に達した。
温暖化予測に用いる数値モデルは、雲に関するパラメーター等の設定に任意性があり、観測で決めることが出来ない。このパラメーターをいじって地球の気温上昇の大きさを操作する「チューニング」という慣行がある。クーニンはこれを解説した上で「捏造である(cooking the books)」と喝破している。
なぜ温暖化の科学は歪められ、政治利用されるのか。クーニンは、メディア、研究者、研究機関、NGO、政治家などが、それぞれの動機で動いた結果、意図せざる共謀が起きていると指摘し、是正手段を提案している。
中でも興味深いのは、既往の報告に対して批判的な立場から検討する研究者集団である「レッド・チーム」を結成し報告させることだ。日本でもやってみたらよい。
■
関連記事
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクGEPRはサイトを更新しました。
-
1.はじめに 雑誌「選択」の2019年11月号の巻頭インタビューで、田中俊一氏(前原子力規制委員会(NRA)委員長)は『日本の原発はこのまま「消滅」へ』と題した見解を示した。そのなかで、日本の原子力政策について以下のよう
-
日本に先行して無謀な脱炭素目標に邁進する英国政府。「2050年にCO2を実質ゼロにする」という脱炭素(英語ではNet Zeroと言われる)の目標を掲げている。 加えて、2035年の目標は1990年比で78%のCO2削減だ
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 まずはCO2等の排出シナリオについて。これまでCO2等の
-
ここ数回、本コラムではポストFIT時代の太陽光発電産業の行方について論考してきたが、今回は商業施設開発における自家発太陽光発電利用の経済性について考えていきたい。 私はスポットコンサルティングのプラットフォームにいくつか
-
ドイツが徴兵制を停止したのは2011年。当時、メルケル政権のツー・グッテンベルクという国防相の下で、大した議論もなくあっという間に決まったのを覚えている。廃止ではなく停止というのがミソで、いつか必要になったら復活する可能
-
国連気候変動枠組み交渉の現場に参加するのは実に2 年ぶりであったが、残念なことに、そして驚くほど議論の内容に変化は見られなかった。COP18で、京都議定書は第2約束期間を8年として、欧州連合(EU)・豪などいくつかの国が参加を表明、2020年以降の新たな枠組みについてはその交渉テキストを15年までに固めることは決定した。
-
トランプ政権の猛烈なスタートダッシュに世界が圧倒されている。ホワイトハウスのHPには、サインしたばかりの大統領令が、即日、続々とアップされた。下手な報道を見るよりも、こっちを見た方がよほど正確で早い。 トランプ政権はエネ
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間