捏造が発覚 CO2による海洋酸性化の研究
地球温暖化によってサンゴ礁が失われるとする御用科学の腐敗ぶりを以前に書いたが、今度は別のスキャンダルが発覚した。

mihtiander/iStock
「CO2濃度が上昇すると魚が重大な悪影響を受ける」とする22本の論文が、じつは捏造だったというのだ。
報じたのはサイエンス(英文)。ネイチャーと並ぶ2大雑誌だ。「サンゴ礁御用科学」を批判し訴訟で係争中のピーター・リッドが解説をしている(英文)。
捏造をしたと告発されたのはサンゴ礁研究に関する権威であるジェームズクック大学(JCU)のフィリップ・マンデイ教授のグループ。
マンデイ教授らの一連の論文(ネイチャー、サイエンスなど有名誌を含む)では、CO2濃度が上がり、今世紀末に予測される水準になると、サンゴ礁の魚に以下の様な悪影響が及ぶとされた。
- 捕食者の匂いを嗅ぐ能力を失い、逆に捕食者に引き付けられる
- 過剰に活発になる
- 視力が低下する
ティム・クラークは、これは重要な発見だと驚いた。しかしながら、追試したところ、全く再現できなかった。
不審に思ってマンデイの書いた論文を調べたところ、明らかなデータの捏造が幾つも見つかった。別の魚の実験の筈なのに、全く同じ測定値が繰り返し現れていたのだ。
クラークは他の6名の研究者とともに捏造を告発した。
お決まりのパターンだが、「権威ある研究者」はこぞって告発者であるクラークらを攻撃した。
特筆すべきは、国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)で環境影響評価を担当する第2部会の共同議長を務めているドイツ人のハンス・オットー・ペルトナーの発言だ。
「そのような論争がコミュニティの外に出ると、コミュニティ全体が信頼を失うので有害である」
もはや科学的な真偽はどうでも良いようだ。
因みにマンデイ教授の疑惑はこれだけではない。グループの1人であるスウェーデン人のロンステットは、マイクロプラスチックが魚の行動に影響を及ぼし、捕食者に食べられやすくなることを「発見」した。しかし、これをおかしいと思ったクラークら7人は、ロンステットの仕事が捏造であったことを証明し、ロンステット論文は撤回された。
クラークによるマンデイ教授の告発が今後どのような帰結になるか、関連機関の対応が注目される。
地球温暖化の海洋生態系への環境影響研究は、深刻な問題を抱えているようだ。
■
関連記事
-
国際エネルギー機関IEAが発表した脱炭素シナリオ(Net Zero Scenario, NZE)。これを推進するとどのような災厄が起きるか。 ルパート・ダーウオールらが「IEAネットゼロシナリオ、ESG、及び新規石油・ガ
-
2020年はパリ協定実施元年であるが、世界はさながら「2050年カーボンニュートラル祭り」である。 パリ協定では産業革命以後の温度上昇を1.5度~2度以内に抑え、そのために今世紀後半に世界全体のカーボンニュートラルを目指
-
電力需給が逼迫している。各地の電力使用率は95%~99%という綱渡りになり、大手電力会社が新電力に卸し売りする日本卸電力取引所(JEPX)のシステム価格は、11日には200円/kWhを超えた。小売料金は20円/kWh前後
-
原発のテロ対策などを定める特重(特定重大事故等対処施設)をめぐる混乱が続いている。九州電力の川内原発1号機は、今のままでは2020年3月17日に運転停止となる見通しだ。 原子力規制委員会の更田委員長は「特重の完成が期限内
-
トランプ大統領は、かなり以前から、気候変動を「いかさま」だと表現し、パリ協定からの離脱を宣言していた。第2次政権でも就任直後に一連の大統領令に署名し、その中にはパリ協定離脱、グリーンニューディール政策の終了とEV義務化の
-
東京都や川崎市で、屋上に太陽光パネル設置義務化の話が進んでいる。都民や市民への事前の十分な説明もなく行政が事業を進めている感が否めない。関係者によるリスク評価はなされたのであろうか。僅かばかりのCO2を減らすために税金が
-
福島原発事故は、現場から遠く離れた場所においても、人々の心を傷つけ、社会に混乱を広げてきた。放射能について現在の日本で健康被害の可能性は極小であるにもかかわらず、不安からパニックに陥った人がいる。こうした人々は自らと家族や子供を不幸にする被害者であるが、同時に被災地に対する風評被害や差別を行う加害者になりかねない。
-
菅首相が昨年末にCO2を2050年までにゼロにすると宣言して以来、日本政府は「脱炭素祭り」を続けている。中心にあるのは「グリーン成長戦略」で、「経済と環境の好循環」によってグリーン成長を実現する、としている。 そして、「
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間















