CO2ゼロのための禁止リスト！あなたは耐えられますか？
イギリスも日本と同様に2050年にCO2をゼロにすると言っている。それでいろいろなシナリオも発表されているけれども、現実的には出来る分けが無いのも、日本と同じだ。
katerina_Simonova/iStock
けれども全く懲りることなく、シナリオが１つまた発表されたが、これはもはや爆笑モノだ。
レポートを読むと、まず現時点では夢物語の技術が並んでいる。なんでも電化するとかリサイクルするとか。ここまではもうあちこちで見飽きたので細かくは紹介しない。
傑作なのは「ライフスタイルの変更」だ。
曰く、技術だけではなく、ライフスタイルを変えなければ、CO2ゼロは達成できないそうだ。
それで、並んでいるリストを見ると：
- 飛行機禁止
- 船舶禁止
いずれも化石燃料を使うから、まずは禁止しないとダメなんだそうだ。下図の「ロードマップ」で、上から3行目と4行目のところに「進入禁止マーク」があるが、2050年までに飛行機と船舶を禁止するそうだ。
ちなみに電車は許されていて、ユーロトンネルを使って大陸と行き来はできる。
これだけでも恐ろしいが、なんと
- 肉食禁止
たしかに、いま温室効果ガス排出の3分の1は食料に関するものだといわれ、肉食はとくに温室効果ガスの排出が多い。飼料穀物を大量に必要とするからだ。
トラクター、トラック、食品加工、冷蔵、冷凍など、エネルギーを多く使ってCO2が出る。肥料も農薬も製造時にエネルギーを大量に使う。牛や羊はゲップやオナラをしてメタンガス（これも温室効果ガスの1つ）を出すし、肥料は分解されて亜酸化窒素ガス（これも温室効果ガスの1つ）を出す。
しかしだからと言って、イギリスの国民食である牛肉も羊肉も禁止とは！2050年にはベジタリアンになったイギリス人が、海外旅行も物資輸入もユーロトンネルだけに頼ってほそぼそと暮らすらしい。穴に住むピーターラビットじゃあるまいし。
これを政策にしたら、さすがに暴動が起きるだろうね、きっと。
関連記事
-
今年のCOP18は、国内外ではあまり注目されていない。その理由は、第一に、日本国内はまだ震災復興が道半ばで、福島原発事故も収束したわけではなく、エネルギー政策は迷走している状態であること。第二に、世界的には、大国での首脳レベルの交代が予想されており、温暖化交渉での大きな進展は望めないこと。最後に、京都議定書第二約束期間にこだわった途上国に対して、EUを除く各国政府の関心が、ポスト京都議定書の枠組みを巡る息の長い交渉をどう進めるかに向いてきたことがある。要は、今年のCOP18はあくまでこれから始まる外交的消耗戦の第一歩であり、2015年の交渉期限目標はまだまだ先だから、燃料消費はセーブしておこうということなのだろう。本稿では、これから始まる交渉において、日本がどのようなスタンスを取っていけばよいかを考えたい。 -
ペロブスカイト太陽電池は「軽くて曲がる太陽光パネル」として脚光を浴びてきた。技術開発は進んでおり、研究室レベルではセルの変換効率は26.7％に達したと報告された。シリコン型太陽電池と層を重ねたタンデム型では28.6％にも -
3月9日、大津地方裁判所は、福井県の高浜原発3・4号機の運転差し止めを求める仮処分決定を行なった。その決定には、これまでにない特徴がみられる。 -
太陽光発電業界は新たな曲がり角を迎えています。 そこで一つの節目として、2012年7月に固定価格買取制度が導入されて以降の4年半を簡単に振り返ってみたいと思います。 -
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 今回からIPCC報告の冒頭にある「政策決定者向け要約」を -
連日の猛暑で「地球温暖化の影響ですか？」という質問にウンザリしている毎日だ。 最新の衛星観測データを見ると、6月の地球の気温は1991-2020年の30年間の平年値と比べて僅かにプラス0.06℃。0.06℃を体感できる人 -
東日本大震災で発生した災害廃棄物(がれき)の広域処理が進んでいない。現在受け入れているのは東京都と山形県だけで、検討を表明した自治体は、福島第1原発事故に伴う放射性物質が一緒に持ち込まれると懸念する住民の強い反発が生じた。放射能の影響はありえないが、東日本大震災からの復興を遅らせかねない。混乱した現状を紹介する。 -
環境団体による石炭火力攻撃が続いている。昨年のCOP22では日本が国内に石炭火力新設計画を有し、途上国にクリーンコールテクノロジーを輸出していることを理由に国際環境NGOが「化石賞」を出した。これを受けて山本環境大臣は「
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
