地球温暖化しても作物は育つ:東京ヒートアイランドは野菜の名産地
毎朝冷えるようになってきた。
けれども東京の冬は随分暖かくなった。これは主に都市化によるものだ。
気象庁の推計では、東京23区・多摩地区、神奈川県東部、千葉県西部などは、都市化によって1月の平均気温が2℃以上、上昇している。(下図)

出典:気象庁
これに加えて地球温暖化は過去に約0.8℃あったから、合計で約3℃の気温上昇があった訳だ。
さて今、地球温暖化対策では気温上昇を2℃に抑制することが目標にされているが、既に0.8℃上昇したので、あと約1℃の上昇である。
これで農業にどのような影響があるかは、過去にすでに3℃もの気温上昇があった東京を見れば分かるはずだ。答えは、「全く不都合は無かった」ということだ。
意外に思われるかもしれないが、東京は野菜どころである(下図)。筆者も毎日おいしく頂いている。地球温暖化でこれらの野菜が育てられなくなって困ったなどという話は聞いたことがない。

出典:農林水産省
では冬ではなくて、夏はどうなのだろうか。
夏でも都市熱はあるが、冬に比べると気温上昇は少ない(下図)。東京23区、多摩地区、横浜市あたりで都市熱は1℃から2℃程度と推計されている。これに地球温暖化を加えると、合計で2℃から3℃程度の気温上昇があった訳だ。

出典:気象庁
けれども、これまた農家が困っているという話は聞こえてこない。横浜市では普通に米を作っている(下図)。水田は激減したが、これは宅地に転用したりしたためだ。

横浜市緑区の水田(出典:横浜市)
「地球温暖化で農業生産が打撃を受ける」という言説は、たいていは将来についてのシミュレーションに頼っている。けれども、シミュレーションは不確かなもので、前提によって答えがガラガラ変わってしまう。
それよりも、過去の都市熱で何が起きたかを調べるほうが、将来の地球温暖化の影響を推し量る為の、より適切な方法だ。
分かることは、気温が上昇しても、農家は(たいていは意識もすることなく)対応して、問題なく生産を続けてきた、ということだ。
東京ヒートアイランドは地球温暖化を先取りした実験室になっている。
よく調べれば、僅かあと1℃の地球温暖化で大きな被害など有り得ないことが、もっとはっきりするだろう。

関連記事
-
アゴラ研究所の運営するエネルギー・環境問題のバーチャルシンクタンクGEPR(グローバルエナジー・ポリシーリサーチ)はサイトを更新しました。
-
先日、東京大学公共政策大学院主催の国際シンポジウムで「1.5℃目標の実現可能性」をテーマとするセッションのモデレーターを務めた。パネルディスカッションには公共政策大学院の本部客員研究員、コロラド大学のロジャー・ピルキーJ
-
「カスリーン台風の再来」から東京を守ったのは八ッ場ダム 東日本台風(=当初は令和元年台風19号と呼ばれた)に伴う豪雨は、ほぼカスリーン台風の再来だった、と日本気象学会の論文誌「天気」10月号で藤部教授が報告した。 東日本
-
7月22日、インドのゴアでG20エネルギー移行大臣会合が開催されたが、脱炭素社会の実現に向けた化石燃料の低減等に関し、合意が得られずに閉幕した。2022年にインドネシアのバリ島で開催された大臣会合においても共同声明の採択
-
菅直人元首相は2013年4月30日付の北海道新聞の取材に原発再稼働について問われ、次のように語っている。「たとえ政権が代わっても、トントントンと元に戻るかといえば、戻りません。10基も20基も再稼働するなんてあり得ない。そう簡単に戻らない仕組みを民主党は残した。その象徴が原子力安全・保安院をつぶして原子力規制委員会をつくったことです」と、自信満々に回答している。
-
第1回「放射線の正しい知識を普及する研究会」(SAMRAI、有馬朗人大会会長)が3月24日に衆議院議員会館で行われ、傍聴する機会があった。
-
私は翻訳を仕事にしている主婦だ。そうした「普通の人」がはじめた取り組み「福島おうえん勉強会・ふくしまの話を聞こう」第一回、第二回を紹介したい。
-
エネルギー政策をどのようにするのか、政府機関から政策提言が行われています。私たちが問題を適切に考えるために、必要な情報をGEPRは提供します。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間