地球温暖化しても作物は育つ:東京ヒートアイランドは野菜の名産地

2020年12月04日 17:00
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

毎朝冷えるようになってきた。

けれども東京の冬は随分暖かくなったこれは主に都市化によるものだ。  

気象庁の推計では、東京23区・多摩地区、神奈川県東部、千葉県西部などは、都市化によって1月の平均気温が2℃以上、上昇している。(下図)

出典:気象庁

出典:気象庁

これに加えて地球温暖化は過去に約0.8℃あったから、合計で約3℃の気温上昇があった訳だ。

さて今、地球温暖化対策では気温上昇を2℃に抑制することが目標にされているが、既に0.8℃上昇したので、あと約1℃の上昇である。

これで農業にどのような影響があるかは、過去にすでに3℃もの気温上昇があった東京を見れば分かるはずだ。答えは、「全く不都合は無かった」ということだ。

意外に思われるかもしれないが、東京は野菜どころである(下図)。筆者も毎日おいしく頂いている。地球温暖化でこれらの野菜が育てられなくなって困ったなどという話は聞いたことがない。

では冬ではなくて、夏はどうなのだろうか。

夏でも都市熱はあるが、冬に比べると気温上昇は少ない(下図)。東京23区、多摩地区、横浜市あたりで都市熱は1℃から2℃程度と推計されている。これに地球温暖化を加えると、合計で2℃から3℃程度の気温上昇があった訳だ。

出典:気象庁

出典:気象庁

けれども、これまた農家が困っているという話は聞こえてこない。横浜市では普通に米を作っている(下図)。水田は激減したが、これは宅地に転用したりしたためだ。

横浜市緑区の水田(出典:横浜市)

横浜市緑区の水田(出典:横浜市

「地球温暖化で農業生産が打撃を受ける」という言説は、たいていは将来についてのシミュレーションに頼っている。けれども、シミュレーションは不確かなもので、前提によって答えがガラガラ変わってしまう

それよりも、過去の都市熱で何が起きたかを調べるほうが、将来の地球温暖化の影響を推し量る為の、より適切な方法だ。

分かることは、気温が上昇しても、農家は(たいていは意識もすることなく)対応して、問題なく生産を続けてきた、ということだ。

東京ヒートアイランドは地球温暖化を先取りした実験室になっている。

よく調べれば、僅かあと1℃の地球温暖化で大きな被害など有り得ないことが、もっとはっきりするだろう。

This page as PDF
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

関連記事

  • 9月末に国連のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の第5次評価報告書が発表されることをきっかけに、9月3日に池田信夫さんの「言論アリーナ」に呼んで頂き、澤昭裕さんも交えて地球温暖化の話をさせて頂く機会を得た。(YouTube『地球は本当に温暖化しているのか?』)その内容は別ページでも報告されるが、当日の説明では言い足りなかったり、正確に伝わるか不安であったりする部分もあるため、お伝えしたかった内容の一部を改めて書き下ろしておきたい。
  • 今回は気候モデルのマニア向け。 気候モデルによる気温上昇の計算は結果を見ながらパラメーターをいじっており米国を代表する科学者のクーニンに「捏造」だと批判されていることは以前に述べた。 以下はその具体的なところを紹介する。
  • エネルギーの問題を需要側から考え始めて結構な年月が経ったが、去年ほど忙しかった年はない。震災後2011年4月に「緊急節電」というホームページを有志とともに立ち上げて、節電関連の情報の整理、発信を行い、多くの方のアクセスを頂いた。
  • 福島県内で「震災関連死」と認定された死者数は、県の調べで8月末時点に1539人に上り、地震や津波による直接死者数に迫っている。宮城県の869人や岩手県の413人に比べ福島県の死者数は突出している。除染の遅れによる避難生活の長期化や、将来が見通せないことから来るストレスなどの悪影響がきわめて深刻だ。現在でもなお、14万人を超す避難住民を故郷に戻すことは喫緊の課題だが、それを阻んでいるのが「1mSvの呪縛」だ。「年間1mSv以下でないと安全ではない」との認識が社会的に広く浸透してしまっている。
  • 停電は多くの場合、電気設備の故障に起因して発生する。とはいえ設備が故障すれば必ず停電するわけではない。多くの国では、送電線1回線、変圧器1台、発電機1台などの機器装置の単一故障時に、原則として供給支障が生じないように電力設備を計画することが基本とされている(ただし影響が限定的な供給支障は許容されるケースが多い)。
  • 透明性が高くなったのは原子力規制委員会だけ 昨年(2016年)1月実施した国際原子力機関(IAEA)による総合規制評価サービス(IRRS)で、海外の専門家から褒められたのは組織の透明性と規制基準の迅速な整備の2つだけだ。
  • 電気自動車(EV)には陰に陽に様々な補助金が付けられている。それを合計すると幾らになるか。米国で試算が公表されたので紹介しよう(論文、解説記事) 2021年に販売されたEVを10年使うと、その間に支給される実質的な補助金
  • 有馬純 東京大学公共政策大学院教授 地球温暖化をめぐる国際的取り組みの中で長きにわたって産業革命以降の温度上昇を2℃以内に抑えるという目標が掲げられていることはよく知られている。2015年12月に合意されたパリ協定ではこ

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑