EVは「第二のPC革命」になるか
最近にわかにEV(電気自動車)が話題になってきた。EVの所有コストはまだガソリンの2倍以上だが、きょう山本隆三さんの話を聞いていて、状況が1980年代のPC革命と似ていることに気づいた。
今はPC業界でいうと、70年代末の革命前夜ぐらいだろう。当時はアップルやタンディやアタリなどのPCメーカーがたくさん出てきたが、ゲーム以外に用途のない「高価なおもちゃ」とみられていた。IBMが1981年に発表したIBM-PCも、わずか1年半で開発された「モジュール」の寄せ集めだった。
IBMは開発を急ぐため、中核部品であるCPUとOSを外注した。これはEVでいうと、電池とモーターを外注したような(IBMにとっては)大失敗だった。おかげで市場は一挙に臨界点を超えて爆発的に拡大したが、アジアから安価な「クローン」が大量に対米輸出され、IBMは10年後には倒産の一歩手前まで追い詰められた。
電池のコストは10年ぐらいの視野でみると、今の半分ぐらいにはなるだろうが、問題はその先である。半導体の材料はシリコンで原価はほぼゼロなので、「ムーアの法則」でコストは劇的に下がったが、リチウムは稀少金属だ。大量生産に耐えられるのだろうか。この他にもEVには、充電に時間がかかるとか航続距離が短いとか、技術的問題が多い。
しかしPCの経験からいうと、そういう難点は市場が臨界点を超えれば踏み超えられる。80年代初期の大型コンピュータとPCの性能の差は、今のガソリン車とEVの差よりはるかに大きかった。だから究極の問題は、臨界点がいつ来るのか(そもそも臨界点が存在するのか)である。
これは要素技術だけではなく、インフラや政策もからむ。フランスやイギリスは、2040年までに内燃機関の販売を禁止する方針を打ち出し、中国はEVの累積台数で世界トップになった。PC革命のとき日本は、「第5世代コンピュータ」のような人工知能で資源と才能を空費した。
気になるのは、トヨタの動きが鈍いことだ。彼らは「臨界点が来たら、当社のほうがいいものをつくれる」と思っているのかもしれないが、昔のIBMもそう考えていた。1987年にIBMがウィンドウシステムのPS/2を出したとき、多くの人が「勝負はついた」といったが、実はそのときはもう遅かったのだ。
以上は大ざっぱな見取り図にすぎない。EVについては日本にほとんど信頼すべき一次情報がないので、今後もGEPRで調査していきたい。

関連記事
-
元静岡大学工学部化学バイオ工学科 松田 智 前稿で「脱炭素社会法」には意味がないと述べた。 その根拠として、 実測データでの気温上昇率は100年当り0.7〜1.4℃しかなく、今世紀末までの80年足らずの間に3〜5℃もの気
-
ウクライナ戦争は世界のエネルギー情勢に甚大な影響を与えている。中でもロシア産の天然ガスに大きく依存していた欧州の悩みは深い。欧州委員会が3月に発表したRePowerEUにおいては2030年までにロシア産化石燃料への依存か
-
厄介な気候変動の問題 かつてアーリは「気候変動」について次の4点を総括したことがある(アーリ、2016=2019:201-202)。 気候変動は、複数の未来を予測し、それによって悲惨な結末を回避するための介入を可能にする
-
東日本大震災で日本経済は大きなダメージを受けたが、混乱する政治がその打撃を拡大している。2013年の貿易収支は11兆4745億円の赤字となり、これは史上最大である。経常収支も第二次石油危機以来の赤字となり、今後も赤字基調が続くおそれがある。円安にしようと大胆な金融緩和を進め安倍政権が、エネルギー危機を呼び込んだのだ。
-
原発事故当時、東京電力の福島第1原発所長だった、吉田昌郎氏が7月9日に亡くなった。ご冥福をお祈りします。GEPRでは、吉田氏にインタビューしたジャーナリスト門田隆将氏の講演。
-
今度の改造で最大のサプライズは河野太郎外相だろう。世の中では「河野談話」が騒がれているが、あれは外交的には終わった話。きのうの記者会見では、河野氏は「日韓合意に尽きる」と明言している。それより問題は、日米原子力協定だ。彼
-
電力供給への貢献度に見る再生可能エネルギーの立ち位置 電力各社のホームページを見ると、供給エリアの電力総需要と太陽光発電量が表示されています。それを分析することで再生可能エネルギー(ここでは最近導入がさかんな太陽光発電と
-
菅首相が昨年末にCO2を2050年までにゼロにすると宣言して以来、日本政府は「脱炭素祭り」を続けている。中心にあるのは「グリーン成長戦略」で、「経済と環境の好循環」によってグリーン成長を実現する、としている(図1)。 そ
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間