シンポジウム 遺伝子組み換え作物は危険なのか?
日本の農業の姿が自立、競争へ変わろうとしています。そして世界の農業では遺伝子組み換え作物が、生産の拡大やコストの削減に重要な役割を果たしています。
ところが日本では、なぜかその作物を自由につくり、活用することができません。健康に影響するのではないか、栽培すると生態系を変えてしまうのではないかなど、懸念が消費者の間にあります。
「遺伝子組み換え作物はなぜ誤解されるのか」「なぜ日本で生産ができないのか」をテーマに、その本当の姿を、多面的な視点から考えるシンポジウムを開催します。ジャーナリスト、生産者、研究者、消費者団体幹部らが出席します。
遺伝子組み換え作物の問題を考え始めるきっかけとして、また詳しい方は新しい知識を獲得する場として、ぜひご参加ください。共に問題を考えましょう。
出席者:
小島正美(毎日新聞編集委員)
田部井豊(農業生物資源研究所研究員)
有田芳子(主婦連合会会長)
小野寺靖(農業、北海道在住)
司会: 池田信夫(アゴラ研究所所長)
日時:2016年2月29日(月曜日)18:30〜20:30
イイノホール Room B
東京都千代田区内幸町2−1−1
小島正美氏と編著書
池田信夫氏
※このシンポジウムは、ニコニコ生放送、またYoutubeで公開されます。
(2016年2月8日掲載)
関連記事
-
全国の電力会社で、太陽光発電の接続申し込みを受けつけないトラブルが広がっている。これは2012年7月から始まった固定価格買い取り制度(FIT)によって、大量に発電設備が設置されたことが原因である。2年間に認定された太陽光発電設備の総発電量は約7000万kW、日本の電力使用量の70%にのぼる膨大な設備である。
-
欧州の環境団体が7月に発表したリポート「ヨーロッパの黒い雲:Europe’s Dark Cloud」が波紋を広げている。石炭発電の利用で、欧州で年2万2900人の死者が増えているという。
-
143名の自民党の衆参両議院議員でつくる研究会・電力安定供給推進議員連盟(会長細田博之衆議院議員)は7月8日、同党の原子力規制に関するプロジェクトチーム(PT)(委員長・吉野正芳衆議院議員)に、それまでまとめていた「「原子力規制委員会設置法3年以内の見直し」等に関する緊急提言」を提出した。
-
7月2日付の各紙の報道によれば、7月1日の原子力規制委員会での審議とそのあとの記者会見の場でまたまた、とんでもないことが起こっている。
-
福島原発事故の後で、日本ではエネルギーと原子力をめぐる感情的な議論が続き、何も決まらず先に進まない混乱状態に陥っている。米国の名門カリフォルニア大学バークレー校の物理学教授であるリチャード・ムラー博士が来日し、12月12日に東京で高校生と一般聴衆を前に講演と授業を行った。海外の一流の知性は日本のエネルギー事情をどのように見ているのか。
-
判定の仕組みも問題だ。原子力規制委員会の決定は、制度上は5人の委員の合議で決まることになっている。しかし今は島崎氏が地震関係業務を一人で引き受けている。島崎氏はこれまで原子力関係の規制づくり、判定の経験がほとんどない地震学者だ。委員に就任してから、事業者とほとんど対話をせずに規制基準をつくり、そしてその後は自ら判定者となってしまった。日本各地の原発の周辺で意味があるとは思えない「穴掘り」を繰り返している。
-
NHK 6月5日公開。福井県にある高浜原子力発電所について、関西電力は先月再稼働させた4号機に続いて、3号機についても6日午後2時ごろに原子炉を起動し、再稼働させると発表しました。
-
アゴラ研究所のインターネット放送コンテンツ、「言論アリーナ」で2月25日放送された番組「原発は新しい安全基準で安全になるのか」の要旨を紹介する。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間