アゴラ研究所の行うシンポジウム「持続可能なエネルギー戦略を考える」の出演者が、GEPRに寄稿した文章を紹介します。

第1セッション「放射能のリスクを考え直す」

基調講演「人類の放射能への恐怖は誤っている」

ウェイド・アリソン
オックスフォード大名誉教授。エネルギー物理学専攻。同校で40年以上教育活動を続ける。著書に「放射能と理性」（徳間書店）など。

• 人類の放射能への恐怖は間違っている
• 放射能からの逃避を止めるべきだ（英語）
• 原子力が環境、そして世界経済にも最適な理想的エネルギー源 ― 恐怖、無知、異常な規制のみが立ちふさがる
• 核放射線 — 敵か味方か？ その1
  福島の被害は社会的ストレスがもたらした
• 放射線防護の革命を今こそ — より安全で安価な原子力利用のために
• 福島の事故と国会事故調査委員会の報告書から
• 原子力エネルギーへの公的な信頼について
• アリソン名誉教授独占インタビュー「原発の被災者は帰宅させよ」
• 放射線の事実に向き合う ― 本当にそれほど危険なのか？

パネリスト

ポール・ブルースタイン
作家・ジャーナリスト。ワシントンポスト紙、ウォール・ストリート・ジャーナル記者をして、現在日本の神奈川県鎌倉市に住み、執筆活動を行う。ウィスコンシン大学およびオックスフォード大学卒業（ローズ奨学生）。国際統治イノベーションセンター（カナダ）上級研究員、ブルッキングス研究所客員研究員としても活動。

• パニック(下) — 米国政府は危険認定のミスをした
• パニック?外国メディアの誇張した福島事故報道（中）
• パニック?外国メディアの誇張した福島事故報道（上）
• 「なぜ私は日本から離れないのか」（英語）
• 米国の福島事故での誤りが、いかに日本を傷つけたか
• 間違った信念?福島事故、米国の誤りが日本政府を傷つけた
• 立ち上がれ日本、あなたと地域の協力で東北の瓦礫処理の推進を

澤田 哲生（さわだ てつお）
京都大学理学部物理学科卒業後、三菱総合研究所に入社。ドイツ・カールスルーエ研究所客員研究員をへて現在、東京工業大学原子炉工学研究所助教。専門は原子核工学。最近の関心は、社会システムとしての原子力、原子力の初等・中等教育にある。原子力立地地域の住民や都市の消費者の絆を紡ぐ『つーるdeアトム』を主宰。近著は『誰でもわかる放射能Q＆A』（イーストプレス）。『誰も書かなかった福島原発の真実』（ワック）。『御用学者と呼ばれて』（双葉社）。

• 北朝鮮5回目核実験と日本の安保
• 原子力工学者の分析する北核実験－リスクは拡大
• 再稼動のトップランナー、川内原発を訪ねる
• 民意が揺らす台湾原発事情 — 日本の反原発活動が影響
• 福島原発の現状 — 冷静な現場、変わる東電
• なぜいつも敗北するのか ?〝脱原発派〟
• 悩ましい話 — 福島の除染をめぐって【シンポジウム資料】
• 核科学者が解読する北朝鮮核実験 — 技術進化に警戒必要
• 【補足】ブースト型核爆発装置について
• 原子力規制委員会は「活断層」判断の再考を
• 再発防止に何が必要か？ — 福島原発事故、原因分析の４報告書の欠陥を突く
• 安易な設立は許されない日本の原子力規制庁 — 専門性の確保が安全と信頼を生む

夏野 剛（なつの たけし）
慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科特別招聘教授。1988年早稲田大学卒、東京ガス入社。95年ペンシルベニア大学経営大学院（ウォートンスクール）卒。ベンチャー企業副社長を経て、97年NTTドコモへ入社。99年に「iモード」、その後「おサイフケータイ」などの多くのサービスを立ち上げた。2005年執行役員、08年ドコモ退社。現在は慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特別招聘教授のほか、ドワンゴなど複数の取締役を兼任。慶大では「ネットワーク産業論」をテーマにした講義を行う。著書に『ビジョンがあればプランはいらない』など多数。

第2セッション「原発ゼロは可能か？」

基調講演「2030年に向けてのエネルギー政策」（仮）
鈴木 達治郎（すずきたつじろう）
内閣府原子力委員会 原子力委員長代理。1975年、東京大学工学部卒業。1979年、マサチューセッツ工科大（MIT）修士課程修了。工学博士。MITエネルギー環境政策センター、（財）電力中央研究所社会経済研究所研究参事、東京大学公共政策大学院客員教授などを経て、2010年1月より現職。研究分野・専門分野等は、原子力政策、科学技術の社会影響評価、核不拡散政策など。

• 3・11以後のエネルギー・原子力政策 — 原子力依存度低減に向けた構造改革を
• 「原子力に依存しない社会」にむけて：「移行期間」を設けて原子力政策の構造改革を
• 2013年3月29日　第123号「プルトニウム利用計画への3つの提案」
• 2013年6月21日　第129号「電力システム改革と原子力ガバナンス」
• 2013年9月27日　第135号「廃炉時代にむけて」

パネリスト

橘川 武郎（きっかわ たけお）
一橋大学大学院商学研究科教授。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。青山学院大学助教授、東京大学教授を経て、2007年より現職。経営史学会会長。総合資源エネルギー調査会委員。

• 再生可能エネルギー固定価格買取制度見直しと太陽光発電拡大への課題
• 東京電力をどうするか — 避けられぬ体制変化では「現場力」への配慮を

竹内 純子（たけうち すみこ）
NPO法人国際環境経済研究所理事・主席研究員。21世紀政策研究所「原子力損害賠償・事業体制検討委員会」副主査。一般社団法人フォレストック協会コーディネーター。群馬県片品村「尾瀬の郷親善大使」。慶応義塾大学法学部卒。1994年東京電力入社。2012年より現職。水芭蕉で有名な国立公園「尾瀬」の自然保護に10年以上携わり、農林水産省生物多様性戦略検討会委員や21世紀東通村環境デザイン検討委員などを歴任。

• 再エネ導入と電力供給力確保の両立は難しい－ドイツの事例から
• 日本の2030年目標はどのように決まったか
• 気候変動問題、基準年をいつにするべきか
• 誤解だらけの気候変動問題－省エネへの過剰期待
• 自然エネルギー財団への疑問（上）–政治とビジネスのリンクは妥当か
• 自然エネルギー財団への疑問（下）–過度な楽観論の問題とは？
• テレビ東京渾身の訴え「国民負担２．７兆円の衝撃」は必見
• 原子力損害賠償制度の課題と考察（その1）
• 原子力損害賠償制度の課題と考察（その2）
• 原子力損害賠償制度の課題と考察（その3）
• 「政策議論のすれ違い」「温暖化とエネルギー選択」【シンポジウム資料】
• COP19参戦記 — 失敗？日本の新目標発表、なぜ「今」だったのか
• オバマ米大統領、今再びの温暖化対策
• 米国シェールガス革命は好機か、危機か
• 「ドイツのエネルギー体制はすばらしい」のか？ — 再エネ振興、問題点の再整理
• 中国電力、隠岐営業所27人が見守る設備 — 電力供給を支える現場力
• 東北電力原町火力発電所、震災から復旧の奇跡
• エコノミスト誌が報じた温暖化の「停滞」
• 日本の石炭火力、活用のとき — ドイツの経験を参考に
• 京都議定書の“終わりの終わり”
  国連気候変動枠組み交渉の現場でみた限界点
• 再生可能エネルギー振興で増える電力料金の負担 — ドイツの事例から
• 国連気候変動枠組み交渉の転換点 — 京都議定書型枠組みの限界と今後の方向性
• ドイツ電力事情４ — 再エネ助成に対する不満が限界に
• エネルギー、アジア連携の幻想?韓国の電力事情から（上）
• エネルギー、アジア連携の幻想?韓国の電力事情から（下）
• ドイツの電力事情＝理想像か虚像か３?再生可能エネルギー
• ドイツの電力事情 ― 理想像か虚像か２― 料金の推移
• ドイツの電力事情 ― 理想像か虚像か ―
• 停電はなぜ起こる
• 原子力損害賠償法の特色と課題?賠償スキームを含めた「安全・安心」を確立する
• 架空の財布の紐は緩い?電気料金上昇の本当の影響を考える
• 春の嵐の夜に?電力会社社員の「供給本能」を思う?
• 頭上の太陽光パネルに思う — いじらしさと気まぐれにどのように向き合うべきか

田坂 広志（たさか ひろし）
1975年東京大学卒業。81年同大学院修了。工学博士（原子力工学）。87年米国パシフィックノースウェスト国立研究所研究員としてユッカマウンテン計画に従事。六ヶ所村の低レベル放射性廃棄物処分施設の安全審査にも携わる。11年福島原発事故に伴い内閣官房参与に就任。事故対策に取り組む。著書に『官邸から見た原発事故の真実　これから始まる真の危機』（光文社）など多数。

池田 信夫（いけだ のぶお）
アゴラ研究所所長。東京大学経済学部を卒業後、NHK入社。93年に退職後、国際大学GLOCOM教授、経済産業研究所上席研究員などを経て、現在は株式会社アゴラ研究所所長。慶應義塾大学学術博士。著書に『原発「危険神話」の崩壊』（PHP）など多数。池田信夫blog のほか、言論プラットホーム「アゴラ」エネルギー問題のバーチャルシンクタンク「グローバルエナジー・ポリシーリサーチ（GEPR）」を主宰。