大気中のCO2濃度:半数が10%以上と回答
![](https://agora-web.jp/cms/wp-content/uploads/2022/12/iStock-1166801283-660x440.jpg)
artisteer/iStock
CO2濃度を知っているのは10人に1人、半数は10%以上と思っている事実
2021~22年にかけて、短大生222人とその家族や友人合わせて計641人に、大気中の二酸化炭素濃度を尋ねた結果、回答者全体の約11%が0.1%未満の正解範囲の回答であったが、一方でCO2濃度を10%以上と認識している人々が58%と半数を超えていた。
空気の成分ついては、約80%の窒素と約20%の酸素と微量の二酸化炭素などから成ることや気体の性質について小学6年生で学び、中学校では気体の発生方法とともに、窒素78%、酸素21%、CO21%以下(約0.04%)を学ぶ。
正解者が少ない要因として、まず、「科学についての学び」が終わってから時間が経過し、その定着の機会がなかったこと、そしてもう一つの要因に、「CO2よる地球温暖化」についての多くの報道が影響していることが考えられる。
2000年以降、CO2濃度は上昇しているが、気温は上昇していないという事実
気象庁(JMA)HP掲載の、日本の3地点、綾里・南鳥島・与那国島のデータから、CO2濃度は1987年以降、いずれの地点においても上昇していること、また、ハワイ島での観測においても1958年以降上昇しており、その量は、63年間(1958~2021年)で99ppm(316→415ppm)の増加となっており、これより増加率は1.57ppm/年、またグラフの傾き等により、過去30年間のCO2増加率はほぼ一定であることが分かった。
また、日本の各観測所の月・年平均気温データ(気象庁HP掲載の各種データ・資料>過去の気象データ検索>観測開始からの月ごとの値を表示)を基に、集計・計算後、グラフ化(10年ごと(00~09年の平均))したものの一部(東京・大阪)が以下である。
これより、1940から2000年代、特にその間の1980から1990年代にかけてやや大きな上昇が見られるが、2000年代以降の気温の上昇は鈍化、もしくは下降しており、それは他の5カ所(日本:地方の岬や太平洋側島嶼部)でも同様であった。
このように、特に、近年のCO2濃度上昇と気温変化は大きく乖離している。東京や大阪においては、「最近暑くなった、この原因はCO2濃度の上昇による地球温暖化だ」という言説は成立していない。
科学リテラシーと科学的検証の重要性
日頃、学生たちに講義やアンケートを行うなかで、これまで学んだ科学が、「温暖化」を含めて日常生活にあまり生かされていないことが分かった。
例えば、水蒸気と水(水滴)と煙の違い(工場や発電所の煙突からの“白い煙”の多くは、排出口付近が透明で、またしばらくすると消えていくことから主に水蒸気である)や、中学・高校で学んだアルキメデスの原理(北極海などの海氷が溶けても海面は上昇しない)、氷河は移動している(したがって氷河先端では押し出されて自然と海に落ちていく。また、南極の棚氷も内陸部の氷床の重みにより”外側”に押し出される)などである。
「沈黙の螺旋理論(Spiral of Silence)」という言葉がある。これは、どの意見が多数派か少数派であるかをマスメディアが持続的に提示することで、無根拠に多数派の声は大きくなり、少数派は沈黙へと向かい、世論の収斂が起こるという理論である。
地球温暖化が世に出始めた1980年代は、気温の大幅な上昇が見られたと同時に、国際情勢や時代背景には、「OPEC・中東諸国支配からの脱却」や「原子力発電所の建設推進」があった。そして、その頃からすでに「二酸化炭素による地球温暖化」は科学の土俵からは離れ、政治・経済のフェーズに移行していた。
2000年代以降も、IPCCの気候予想モデルの科学的検証は十分に行われないまま、COPでの議論や相当額の費用を伴う国・企業の施策等が行われているが、今一度、科学のフェーズに戻し、これまで論じられてきたその根拠の検証が行われることを切に願うものである。
※ 本稿の詳細は「二酸化炭素による地球温暖化説の科学的根拠について」を参照ください。
![This page as PDF](https://www.gepr.org/wp-content/plugins/wp-mpdf/pdf.png)
関連記事
-
今年3月11日、東日本大震災から一年を迎え、深い哀悼の意が東北の人々に寄せられた。しかしながら、今被災者が直面している更なる危機に対して何も行動が取られないのであれば、折角の哀悼の意も多くの意味を持たないことになってしまう。今現在の危機は、あの大津波とは異なり、日本に住む人々が防ぐことのできるものである。
-
筆者は1960年代後半に大学院(機械工学専攻)を卒業し、重工業メーカーで約30年間にわたり原子力発電所の設計、開発、保守に携わってきた。2004年に第一線を退いてから原子力技術者OBの団体であるエネルギー問題に発言する会(通称:エネルギー会)に入会し、次世代層への技術伝承・人材育成、政策提言、マスコミ報道へ意見、雑誌などへ投稿、シンポジウムの開催など行なってきた。
-
昨年の震災を機に、発電コストに関する議論が喧(かまびす)しい。昨年12月、内閣府エネルギー・環境会議のコスト等検証委員会が、原子力発電の発電原価を見直したことは既に紹介済み(記事)であるが、ここで重要なのは、全ての電源について「発電に伴い発生するコスト」を公平に評価して、同一テーブル上で比較することである。
-
GEPRフェロー 諸葛宗男 はじめに 日本は約47トンのプルトニウム(Pu)を保有している。後述するIAEAの有意量一覧表に拠れば潜在的には約6000発の原爆製造が可能とされている。我が国は「使用目的のないプルトニウムは
-
ドイツでは先月ついにガソリン車のシェアを抜く 欧州においては官民一体でのEVシフトは急激に進んでいる。先月2021年11月のドイツのEV(純電気自動車:BEV、プラグインハイブリッド車:PHEV)のシェアは34%を超えて
-
昨年の11月に米国上院エネルギー・天然資源委員会(U.S. Senate Committee on Energy and Natural Resources委員長はJohn Barrasso上院議員、ワイオミング州選出、
-
苦しむドイツ ウクライナ紛争に伴ったロシア制裁と、その報復とみられるロシアによる欧州への天然ガス供給の縮小により、欧州の天然ガス価格は今年に入って高騰を続け、8月半ばには1メガワットあたり250ユーロと、3月の水準から約
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクのGEPRは、サイトを更新しました。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間