IPCC報告の論点㊱：自然吸収が増えてCO2濃度は上がらない（杉山 大志）

IPCC報告の論点㊱：自然吸収が増えてCO2濃度は上がらない

2021年12月19日 06:50

杉山大志

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。

Yuuji/iStock

IPCC報告では、産業革命が始まる1850年ごろまでは、過去2000年近くにわたって大気のCO2濃度は280ppm前後でとても安定していた（図1）。

図1

ということは、CO2は280ppmにとても「戻りたがって」いた訳だ。これよりCO2濃度が下がると、海洋や陸上のCO2吸収が減った。逆にこれよりCO2濃度が上がると、CO2吸収が増えた。そんなメカニズムがあったはずだ。

ところが、IPCC報告によると、いまCO2濃度はどんどん増えているのに、大気中のCO2濃度はそれほど280ppmに戻りたがっていない。

下図のエアボーン・フラクション（Airborne Fraction, AF）というのは、年間の大気中CO2の増分を、人為的なCO2排出量で割ったもの。

IPCCはこれはほぼ44％で1960年以来一定だった、としている（図2）。

図2

本当かなあ、と思っていたら、元NASAのロイ・スペンサーが反論していたので紹介しよう。

まずスペンサーの計算ではAFは変化して、陸上と海洋がCO2を吸収する割合は増えてきた（図３）。だとすると、やはり地球は元のCO2濃度に戻ろうとする力が強いようだ。（なお、図３の縦軸はAF Removedとなっており、「陸上と海洋の吸収量」を「年間人為的排出量」で割ったもの。図２とは上下が反転されていることに注意。つまり図３の縦軸は図２のAFを１から引いたもの）

なぜスペンサーとIPCCで違うのか分からないが、おそらく使用するCO2排出量データセットの違いであろう。（なお、IPCCは国際プロジェクトGlobal Carbon Project GCP、スペンサーは米国CDIACのデータセットを使用している。どちらも権威あるデータベースなので、そのどちらを使うかで結果が変わるとしたら困ったものだが。。）

図3

図中でCO2 Budget Modelとあるのは、スペンサー作成の簡略モデルによる計算値である。エクセルシートが公開されている。

モデルといっても、単に、大気中のCO2濃度の年間減少量は、CO2濃度の基準濃度からのズレに比例する、というものだ。むかし習ったフックのバネの法則に似ている。

この簡略モデルにCO2排出とCO2濃度の過去の観測データを当てはめると、AFの増加傾向を含めて、ぴったり過去を再現できる（図3，図4）。途中いくらかズレているのは火山の影響だ。

図4

この陸上・海洋の大気からのCO2吸収がCO2濃度差に従って増える「フックの法則」モデルを使うと、将来のCO2濃度はなかなか増えなくなる。

図5は、米国エネルギー省(DOE)のエネルギー情報庁(EIA)による2050年までのCO2排出予測を、2050年以降の排出量は横ばいになると想定して延長した場合の、CO2濃度予測だ。

すると、CO2濃度はなかなか増えず、2100年になっても産業革命前の2倍にならない。

スペンサーが正しいなら、人類にとっては朗報だ。

スペンサーへの批判としては、モデルが簡単すぎる、というものがある。しかしスペンサーの反論は、簡単ながら、過去をよく再現していることが大事だ、というものだ。

■

1つの報告書が出たということは、議論の終わりではなく、始まりに過ぎない。次回以降も、あれこれ論点を取り上げてゆこう。

■

クリックするとリンクに飛びます。

「脱炭素」は嘘だらけ

杉山大志

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

> 杉山大志のほかの記事を読む

悪意ある再エネ事業者が停電を起こす危惧

杉山大志

「再エネ発電の一部で規律に課題、停電に至ったケースも」と電気新聞が報じている：送配電網協議会は6日、経済産業省などが開いた再生可能エネルギーの事業規律を強化するための有識者会合で、一部再エネ発電事業者の運用や工事面の問
映画「パンドラの約束」（下）【改訂】 — 賛成、反対の二分論の克服を

石井孝明

6月の公開前後にニューヨーク・タイムス、ワシントンポストなど主要紙の他、NEI（原子力エネルギー協会）、サイエンティフィック・アメリカン（Scientific American：著名な科学雑誌）、原子力支持および反原子力の団体や個人などが、この映画を記事にした。
温室効果ガス排出量の目標達成は困難①

GEPR編集部

田中雄三要旨世界の温室効果ガス（GHG）排出量が顕著に減少する兆しは見えません。現状、先進国のGHG排出量は世界の約1/3に過ぎず、2050年世界のGHGネットゼロを目指すには、発展途上国のGHG削減が不可欠です
ポスト福島の原子力

バーバラ・ジャッジ

本原稿は２０１２年５月の日本原子力産業協会の年次総会でバーバラ・ジャッジ氏が行った基調講演要旨の日本語訳である。ジャッジ氏、ならびに同協会の御厚意でGEPRに掲載する。
東京都の太陽光パネルは大水害時に感電事故の懸念

杉山大志

東京都の太陽光パネルの新築住宅への義務付け条例案が6月24日までの期限で一般からの意見募集（パブコメ）を受け付けている（東京都による意見募集ホームページはこちら）。懸念はいくつもあるが、最近気が付いた重大なことがある。
2017年の原油価格動向：産油国の減産は困難-価格は上値が重い

藤沢治

本稿では、11月30日に開催されたOPEC総会での原油生産合意と12月10日に開催されたOPECと非OPEC産油国との会合での減産合意を受け、2017年の原油価格動向を考えてみたい。
科学無視、技術妄想、何でも温暖化の挙句、脱炭素で自滅

松田智

今回も、いくつか気になった番組・報道についてコメントしたい。 NHK BS世界のドキュメンタリー「デイ・ゼロ　地球から水がなくなる日」という番組を見た。前半の内容は良かった。米国・ブラジルなど水資源に変化が現れている世界
原発事故、避難者の帰還実現のために — 1mSv基準見直しをするには？

河田東海夫

福島県内で「震災関連死」と認定された死者数は、県の調べで8月末時点に1539人に上り、地震や津波による直接死者数に迫っている。宮城県の869人や岩手県の413人に比べ福島県の死者数は突出している。除染の遅れによる避難生活の長期化や、将来が見通せないことから来るストレスなどの悪影響がきわめて深刻だ。現在でもなお、14万人を超す避難住民を故郷に戻すことは喫緊の課題だが、それを阻んでいるのが「1mSvの呪縛」だ。「年間1mSv以下でないと安全ではない」との認識が社会的に広く浸透してしまっている。